お風呂リフォームの費用相場と失敗しない進め方を解説【2026年版】

「お風呂のリフォームを検討しているけれど、費用の目安がわからない」

「業者の選び方に自信がない、補助金が使えるのかどうか気になる」

そういった疑問を抱えている方は多いのではないでしょうか。

お風呂リフォームの費用相場は60万〜150万円と幅広く、浴室タイプや工事内容によって金額が大きく変わります。

この記事では、費用の内訳から補助金制度・後悔しない業者選びまで、リフォームを検討し始めた段階から工事完了後まで役立つ情報を、住宅リフォームの現場で得られた実務的な視点からまとめています。

お風呂リフォームの費用相場は60万〜150万円が目安

お風呂リフォームにかかる費用は、60万〜150万円が相場の目安です。

ただし実際の金額は、現在の浴室タイプ・選ぶユニットバスのグレード・追加工事の有無によって大きく変わります。

お風呂のリフォームはいくらかかるのかと漠然とした不安を抱えている人も多いかと思いますが、まずは自宅の浴室タイプを把握することが費用把握の第一歩です。

リフォーム事業者向け調査データによると、お風呂リフォームでは50万〜100万円の価格帯が最も多く、全体の約半数を占めています。

上位グレードのユニットバスへの交換や在来工法からの全面改修を選ぶと、150万円以上になるケースもあります。

浴室タイプ別の費用まとめ

お風呂リフォームの費用は、大きく3つの工事パターンに分かれます。

以下の表で工事内容ごとの費用目安と工期を比較します。

工事パターン	費用目安	工期目安
ユニットバスからユニットバスへ交換	60万〜120万円	2〜3日
在来工法からユニットバスへ交換	80万〜160万円	5〜7日
在来工法を在来工法のままリフォーム	50万〜200万円	7〜14日

費用に最も影響するのが、現在の浴室が在来工法かユニットバスかという点です。

在来工法とは、現場でタイルを貼って仕上げる昔ながらの工法のお風呂で、ユニットバスへの交換には壁・床・天井の解体工事が必要になります。

解体撤去の手間がかかる分、既存ユニットバスからの交換と比べて工事費が10万〜20万円以上高くなる傾向があります。

工期も工事内容によって大きく異なります。

ユニットバス同士の交換であれば2〜3日で完了しますが、在来工法からユニットバスへの変更は防水工事や下地調整が加わるため、最短でも5〜7日かかります。

工事中はお風呂を使えない期間が生じますので、工期の確認は事前に必ず行っておきましょう。

ユニットバス交換にかかる費用の内訳

ユニットバス交換の総費用は、ユニットバス本体の価格と工事費を合算したものです。

競合他社との見積もりを比較する際、内訳を把握していないと適正価格かどうか判断できません。

費用の構成をあらかじめ理解しておくと、見積もりの妥当性を自分で判断できるでしょう。

工事費の内訳目安は以下のとおりです。

経済調査会が発行する積算資料などの専門資料によると、解体・設置・配管・電気を含む工事費の合計は35万〜46万円が一般的な相場とされています。

工事の種類	費用目安
解体・撤去工事	8万〜13万円
仮設工事（養生・搬入出）	2万〜3万円
基礎・木工事	3万〜8万円
配管工事	6万〜9万円
電気工事	3万〜5万円
ユニットバス組み立て・設置工事	8万〜10万円
合計	35万〜46万円

浴室暖房乾燥機を新設する場合は、電気工事の専用回路設置が別途2万〜3万円程度加算されます。

また、ブレーカーの容量が不足している住宅では増設費用がさらに必要になる場合もあるため、事前に業者に確認しておくとよいでしょう。

ユニットバス本体の費用は、グレードによって25万〜100万円以上と幅があります。

選ぶグレードと工事費を合わせたトータル費用で予算を考えることが大切です。

在来工法からユニットバスへ変える場合の費用

在来工法の浴室からユニットバスへのリフォームは、ユニットバス同士の交換よりも工事規模が大きくなります。

費用相場は80万〜160万円で、建物の状態によっては200万円前後になるケースもあります。

費用が大きくなる主な理由は、既存のタイルや壁・床を全て解体し、ユニットバスを設置するための下地を一から作る工程が加わるためです。

築年数が経った在来工法の浴室では、解体後に床下の腐朽やシロアリ被害が発見されることがあり、その場合は補修費が別途必要になります。

在来浴室からユニットバスへ切り替えるリフォームでは、費用は増えますが得られるメリットも大きいです。

継ぎ目のない一体成形パネルによる高い防水性・清掃性、高断熱浴槽による省エネ効果、換気性能の向上など、生活の質が大幅に改善されます。

長期的な光熱費や維持コストを含めたトータルコストで考えると、タイル風呂のままリフォームするよりもメリットが上回るケースが多いといえます。

なお、現在のお風呂のサイズより大きいユニットバスを入れたい場合は、間仕切り壁の移動や間取り変更工事が必要になり、100万〜200万円以上の大規模工事になることも念頭においておきましょう。

マンションのお風呂リフォームで費用が変わる理由

マンションでのお風呂リフォームは、戸建てと同様にユニットバスへの交換が中心ですが、費用の変動要因がいくつか異なります。

リショップナビが2026年2月に集計したデータによると、マンションのお風呂リフォームの平均費用は88万円で、全体の60%が50万〜100万円の価格帯に集中しています。

マンション特有の費用変動要因として押さえておきたいのは以下の3点です。

まず、浴室サイズの制約です。

マンションの浴室は1216サイズまたは1616サイズが多く、戸建てのような大幅なサイズ変更が難しいため、本体費用の変動幅が戸建てより小さくなる傾向があります。

次に、配管位置の問題です。

マンションは配管スペースが限られており、排水管の位置を大きく変更することができません。

配管の移動が必要なケースでは追加費用が発生します。

築20〜30年を超えたマンションでは配管の劣化も進んでいることが多く、配管更新費用が別途かかる場合があります。

もう1つが管理組合への申請です。

マンションでリフォームを行う際は、事前に管理組合の承認を得て工事計画を届け出る必要があります。

工事期間や作業時間帯に制限が設けられているケースが多く、工期が延びることで費用が増加する場合もあります。

業者に依頼する前に、まず管理規約を確認しておくことが重要です。

お風呂リフォームを始める前に知っておきたい浴室の種類と特徴

お風呂のリフォームを検討するとき、まず把握しておきたいのが現在の浴室タイプと、リフォーム後に選べる浴室タイプの違いです。

浴室の種類は大きく3つに分かれており、それぞれで費用・工期・清掃性・デザインの自由度が異なります。

自宅の浴室がどのタイプに該当するかを正確に把握しておくと、業者との打ち合わせもスムーズに進みます。

以下の表で3タイプの主な特徴を整理します。

項目	ユニットバス	在来工法	ハーフユニットバス
工場製造パーツの割合	全面	なし	下半分のみ
デザインの自由度	低い	高い	中程度
清掃のしやすさ	高い	低い	中程度
断熱性	高い	低い	中程度
工期目安	2〜5日	7〜14日	4〜6日
リフォーム費用目安	60万〜150万円	50万〜200万円	80万〜150万円

ユニットバスとはどんなお風呂か

ユニットバスとは、浴槽・壁・床・天井のパーツをあらかじめ工場で製造し、現場で組み立てて完成させる浴室のことです。

システムバスとも呼ばれ、どちらも同じものを指します。

現在の日本の住宅で最も普及している浴室タイプで、戸建て・マンションを問わず新築・リフォームの双方で広く採用されています。

東京ガスの情報によると、浴室のみで構成される1点ユニットバスが一般家庭では主流で、ファミリータイプのマンションや戸建てに多く使われています。

ユニットバスの最大の特徴は、パーツ同士の継ぎ目が少ない一体構造による高い防水性と清掃性です。

タイルの目地のような汚れが溜まりやすい箇所がなく、浴室パネルの表面は汚れをはじく加工が施されているため、日々の掃除の手間を大幅に減らせます。

浴槽も高断熱素材を採用したモデルが標準仕様になっているメーカーが多く、お湯が冷めにくいため追い焚きの回数を抑えられる省エネ効果も得られます。

注意点としては、規格サイズからしか選べないため、デザインや素材の自由度に限界がある点が挙げられます。

浴室の形状が特殊だったり天井が著しく低い場合には、規格品が収まらないケースもあるため、事前に採寸と確認が必要です。

ユニットバスのメリットとデメリットをまとめると以下のとおりです。

在来工法とはどんなお風呂か

在来工法とは、壁・床・天井を現場でゼロから作り上げる浴室のことです。

モルタルで下地を作り、タイルを貼って仕上げるスタイルが代表的で、築30年以上の戸建て住宅で多く見られます。

ユニットバスが普及する前の日本の住宅では、この在来工法が主流でした。

在来工法の最大のメリットは設計の自由度の高さです。

サイズや素材を自由に選べるため、ヒノキ風呂・大理石風呂・タイルをあしらったオリジナルデザインのバスルームも実現できます。

旅館やホテルのような質感を自宅に取り入れたい方に向いている選択肢です。

とはいえ、日常的な使用においてはデメリットが目立ちます。

まず、タイルの目地に汚れやカビが溜まりやすく、清掃の手間が大きくなりがちです。

また、タイルや壁材の断熱性が低いため、冬場の浴室内が非常に冷えやすく、ヒートショックのリスクが高まる点も見逃せません。

さらに注意が必要なのが防水面です。

長年の使用によりタイルの目地を埋めるコーキングが劣化すると、ひび割れや剥がれが起き、そこから水が内部に侵入して床下の木材腐朽やシロアリ被害につながるリスクがあります。

こうした構造的な問題から、在来工法の浴室は築20年前後を境にリフォームを真剣に検討すべき状態に達するケースが多いといえます。

在来工法のメリットとデメリットをまとめると以下のとおりです。

ユニットバスと在来工法の比較一覧表

ユニットバスと在来工法はそれぞれ異なる強みと弱みを持ちます。

以下の表でリフォームの判断に役立つ観点を比較します。

比較項目	ユニットバス	在来工法
防水性	高い（一体成形パネル）	低め（目地から水が侵入しやすい）
断熱性	高い（断熱パネル標準搭載モデル多数）	低い（タイルは蓄熱しにくい）
清掃のしやすさ	簡単（目地が少ない）	手間がかかる（目地・タイルの汚れ）
デザインの自由度	低い（規格品のみ）	高い（フルオーダー可能）
工期	短い（2〜5日）	長い（7〜14日）
費用	比較的抑えやすい	高くなりやすい
耐用年数の目安	15〜20年	20〜30年（適切なメンテナンス次第）
向いている人	掃除の手間を減らしたい・省エネ重視の人	デザインや素材にこだわりたい人

現在、在来工法の浴室から新しいユニットバスへのリフォームを検討する方が増えているのは、清掃性・断熱性・防水性のすべてにおいてユニットバスが優位なためです。

築年数が経過してタイルのひび割れや目地の汚れが気になり始めたタイミングが、切り替えを検討するよいきっかけといえます。

ハーフユニットバスが向いているケース

ハーフユニットバスとは、浴槽・洗い場・壁の下半分をユニットバスと同じ工場製のパーツで構成し、壁の上半分と天井は在来工法のように自由に仕上げる浴室のことです。

ユニットバスの機能性と在来工法のデザイン自由度を組み合わせた工法として、リノベーション物件や特殊な間取りの浴室で採用されるケースが増えています。

ハーフユニットバスが特に向いているのは、次のようなケースです。

規格品のユニットバスが収まらない浴室に対応したい場合です。

浴室の形状が特殊だったり、天井が低すぎてフルサイズのユニットバスが入らない場合でも、ハーフユニットバスであれば対応できるケースがあります。

リショップナビの情報によると、ハーフユニットバスは形状が特殊な浴室でもリフォームできるため、選択肢として検討する価値があります。

次に、デザインにこだわりたいが防水性も確保したいという方です。

壁の上半分や天井にヒノキ材・タイル・特殊素材を使うことで、旅館のような雰囲気を演出しながら、下半分はユニットバスと同等の防水性を確保できます。

ハーフユニットバスを取り扱うメーカーはTOTO・タカラスタンダード・日比野化学工業など一部に限られており、ユニットバスに比べると選択肢が少ない点が実情です。

また、壁の上半分と天井の防カビ・防湿対策を怠ると、早期に素材が劣化するリスクがあります。

デザインにこだわって素材コストがかさむと、ユニットバスよりも費用が高くなるケースもあります。

工期はおおむね4〜6日程度で、在来工法よりは短く、ユニットバスよりは長くなるのが一般的な目安です。

お風呂リフォームのタイミングを見極める3つのサイン

お風呂リフォームの適切なタイミングは、築年数だけでは判断できません。

リショップナビが集計した施工事例によると、築21〜30年でリフォームを行った方が全体の49%と最も多く、次いで築10〜20年が26%を占めており、あわせて築10〜30年の間にリフォームを実施した方が全体の75%に上ります。

ただし同じ築年数でも、使い方や換気状況によって浴室の状態は大きく異なります。

リフォームを検討すべき判断軸は大きく3つあります。

劣化のサインが出ているケース、ヒートショックや断熱性能が気になるケース、そして光熱費の節約や省エネを目的とするケースです。

築年数と浴室の寿命の関係

ユニットバスの寿命は一般的に15〜20年が目安とされています。

タカラスタンダードをはじめとする主要メーカーも15〜20年を交換の推奨時期として設定しており、使用年数がこの目安に近づいたら浴室の状態を一度確認しておくとよいでしょう。

在来工法の浴室は、適切なメンテナンスを続ければ20〜30年程度使用できます。

以下に、浴室タイプ別の寿命の目安をまとめます。

浴室タイプ	寿命の目安	特に注意が必要な症状
ユニットバス	15〜20年	コーキングの黒ずみ・浴槽の変色・ドアパッキンの劣化
在来工法	20〜30年	タイルのひび割れ・目地の剥がれ・床下の腐朽臭

浴室の外の床や壁が湿っていたり腐朽臭がするケースは特に要注意です。

在来工法の浴室では目地の劣化から水が床下に侵入し、土台の木材が腐朽したりシロアリ被害を招くことがあります。

壊れてから修理を依頼するよりも早めに業者へ相談するほうが、結果的に費用を抑えられるケースが多いといえます。

すぐにリフォームを検討すべき劣化症状

浴室の劣化には、日常的に気づきやすいものとそうでないものがあります。

以下の症状が1つでも該当する場合は、リフォーム業者に状態の確認を依頼することをおすすめします。

浴槽や床のひび割れは、見た目の問題にとどまらず、そこから水が侵入して下地の腐朽が進む原因になります。

在来工法の場合はタイル自体が割れると怪我のリスクもあるため、早めの対処が必要です。

ドアの開閉が重くなったり、パッキンが劣化して隙間から水が漏れている状態も見逃せません。

浴室ドアの交換費用は5万〜8万円程度で済むケースもありますが、ドア周辺の下地まで傷んでいる場合は全体のリフォームを同時に検討するほうが割安になります。

換気扇の利きが悪くなった場合も注意が必要です。

換気性能が低下すると浴室内の湿度が上がり、カビの発生や内部部品の腐食が加速します。

換気扇単体の交換で対応できる場合もありますが、設置から10年以上経過している場合は周辺設備との同時交換も視野に入れるとよいでしょう。

掃除をしても落ちない黒ずみや変色が壁・浴槽に目立ってきた場合は、コーティングの劣化が進んでいるサインです。

見た目の問題だけでなく、細かい傷に汚れが入り込みやすくなり衛生面にも影響が出てきます。

ヒートショック・省エネを理由にリフォームする場合

浴室リフォームのきっかけとして、設備の劣化だけでなく安全性と省エネ性の改善を目的とするケースが増えています。

特に、家族に高齢者がいる世帯や光熱費の上昇が気になる世帯に多い傾向です。

ヒートショックの観点では、厚生労働科学研究の推計によると、ヒートショックに関連した入浴中の急死は年間約1万9,000人に上るとされています。

事故の大半は冬場に発生しており、暖かい部屋から寒い脱衣所・浴室へ移動した際の急激な温度差が血圧を大きく変動させることが主な原因です。

この死亡者数は、当時の交通事故による死亡者数の4倍を超える規模とされています。

断熱性の低い在来工法の浴室や、経年劣化で断熱パネルの性能が落ちたユニットバスでは、冬場の浴室内温度が著しく低下します。

新しいユニットバスへの交換で浴室全体の断熱性能を改善し、脱衣所との温度差を縮めることがヒートショックリスクの低減につながります。

浴室暖房乾燥機を新設する場合の費用目安は本体込みで15万〜25万円程度です。

省エネの観点では、パナソニックの公式データによると高断熱浴槽の採用で年間光熱費を約4,300円節約できるとされています。

LIXILの高断熱浴槽でも、都市ガス使用の場合で年間約4,500円の節約効果が公式ページで公表されています。

さらに、経済産業省の省エネポータルサイトによると、毎日の追い焚きを1回省けるだけで年間約6,190円のガス代節約になるとされており、高断熱浴槽の導入による追い焚き回数の削減は長期的な効果をもたらします。

20年以上前の浴室設備はエネルギー効率が現在の基準より大幅に低い場合が多いため、リフォームによる光熱費削減効果を長期で考えると、導入費用との差が縮まるケースも少なくありません。

安全面と省エネ面を同時に改善できる点は、浴室リフォームを前向きに検討する有力な理由の一つといえます。

お風呂リフォームで使える補助金制度まとめ

お風呂リフォームでは、省エネ化・バリアフリー化・性能向上を目的とした工事に対して、国や自治体の補助金制度を活用できます。

2026年7月時点では、みらいエコ住宅2026事業・給湯省エネ2026事業・介護保険の住宅改修費の3つが主な制度です。

条件さえ満たせば複数の制度を組み合わせることも可能で、補助額の合計が60万円規模に達するケースもあります。

以下の表で3制度の概要を比較します。

制度名	主な対象工事	補助額の目安	申請のタイミング
みらいエコ住宅2026事業	高断熱浴槽・節湯水栓など省エネ設備の導入	最大100万円（浴室単体は一部）	着工前・登録事業者経由
給湯省エネ2026事業	エコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームの設置	エコキュート最大10万円〜14万円	着工前・登録事業者経由
介護保険の住宅改修費	手すり設置・段差解消・滑り防止床材交換など	最大18万円（上限20万円の9割）	着工前・ケアマネジャー経由

補助金はいずれも予算上限に達した時点で受付が終了するため、利用を検討している場合は早めに登録業者へ相談することをおすすめします。

みらいエコ住宅2026で受けられる補助の内容

みらいエコ住宅2026事業とは、国土交通省が推進する省エネリフォームへの補助制度で、2025年まで実施された子育てグリーン住宅支援事業の後継事業として位置づけられています。

補助の上限は最大100万円で、お風呂リフォームでは高断熱浴槽への交換や節湯水栓の設置が対象設備となります。

対象となる住宅は、原則として平成28年12月31日以前に新築された住宅です。

新しい住宅でも、平成11年の省エネ基準を満たさないことが証明できる場合は対象になるケースがあります。

お風呂のリフォームだけで補助金の交付要件を単独で満たすことは難しく、窓・壁の断熱改修など他の省エネ工事とあわせて申請するのが一般的です。

また、省エネ工事とあわせて行うバリアフリーリフォーム（手すりの設置・浴室入口の段差解消など）も対象に含まれる場合があります。

重要な注意点として、申請手続きは施主が直接行うことができず、事前に事業者登録を済ませたリフォーム業者（みらいエコ住宅事業者）を通じて申請する仕組みです。

業者選びの段階で補助金対応が可能かどうかを確認しておくことが重要です。

給湯省エネ2026でエコキュートに交換する場合の補助額

給湯省エネ2026事業とは、資源エネルギー庁が実施する高効率給湯器の導入を支援する国の補助制度です。

お風呂のリフォームと同時に給湯器をエコキュートやハイブリッド給湯機へ交換する場合に、この制度を活用できます。

2026年7月時点の補助額は以下のとおりです。

対象機器	基本補助額	高性能区分の補助額
エコキュート	7万円/台	10万円/台
ハイブリッド給湯機	10万円/台	記載なし
エネファーム	17万円/台	記載なし

エコキュートの場合、基本要件を満たす機種で1台あたり7万円、より高い省エネ性能を持つ機種では10万円の補助が受けられます。

さらに、電気温水器や蓄熱暖房機を同時に撤去する場合は1台あたり2万円の加算が受けられるため、最大14万円まで補助額が膨らむケースもあります。

給湯省エネ2026事業も、みらいエコ住宅2026事業と同様に、事業者登録を済ませた業者を通じた申請が必須となります。

2026年3月31日より交付申請の受付が開始されていますが、予算に上限があり、上限に達し次第受付が終了します。

給湯器の交換を検討している方は、リフォームの計画段階で業者に補助金対応を確認しておくとよいでしょう。

なお、みらいエコ住宅2026事業と給湯省エネ2026事業は、工事箇所が重複しない範囲であれば原則として併用できます。

浴室の断熱リフォームとエコキュートの交換を同時に行う場合、両制度をあわせて活用することが可能です。

介護保険の住宅改修費でバリアフリー工事を安くする方法

介護保険の住宅改修費とは、要支援または要介護の認定を受けた方が自宅をバリアフリー化する工事を行う際に、費用の7〜9割を介護保険から支給する制度です。

支給限度額は20万円で、自己負担割合が1割の方であれば最大18万円の支給が受けられます。

厚生労働省の告示により、浴室に関連する対象工事は以下の6種類に限定されています。

浴槽そのものの交換や、省エネ設備の導入は介護保険の対象外です。

ユニットバスへの全面交換を介護保険でまかなうことはできない点に注意が必要です。

申請の手順として、まず担当のケアマネジャーに相談し、住宅改修がケアプランに位置づけられた後、市区町村の介護保険窓口に事前申請を行います。

事前申請が承認されてから工事を開始するのが原則で、申請前に工事を着工してしまうと補助の対象外となります。

要支援1から要介護5まで、要介護度に関係なく上限20万円は同一です。

補助金申請で失敗しないために確認すべきこと

補助金の申請でよくある失敗のほとんどは、事前の確認不足から生じます。

特に注意が必要な点を4つ挙げます。

まず、着工前申請が原則であることです。

みらいエコ住宅2026事業・給湯省エネ2026事業・介護保険の住宅改修費のいずれも、工事着工前に申請を済ませることが条件になっています。

契約後に補助金の存在を知っても、すでに着工していれば対象外となります。

リフォームを検討し始めた段階で補助金の有無を確認することが重要です。

次に、登録事業者でなければ申請できない点です。

国の省エネ補助金はいずれも、事業者登録を済ませたリフォーム業者を通じた申請が条件となっています。

業者に補助金の利用希望を最初に伝えたうえで、登録済みの事業者かどうかを確認してから契約に進むとよいでしょう。

3つ目は予算の上限に注意することです。

いずれの制度も予算枠が設定されており、枠がなくなれば申請期間中でも受付が終了します。

年末まで余裕があると考えていると間に合わなかったというケースがあるため、早めに動くことが得策です。

最後に、自治体独自の補助金も調べることです。

国の制度に加えて、都道府県や市区町村が独自に実施しているリフォーム補助制度がある場合があります。

一般社団法人住宅リフォーム推進協議会が運営する支援制度検索サイトでお住まいの地域の制度を確認することをおすすめします。

お風呂リフォームの費用を抑えるために実践したいこと

お風呂リフォームの費用を抑えるための方法は大きく3つあります。

複数業者から相見積もりを取ること、水回りをまとめてリフォームすること、そしてグレードとオプションを適切に絞り込むことです。

この3つを組み合わせることで、数万〜数十万円規模のコスト削減が現実的に可能になります。

複数業者に相見積もりを取る際の正しいやり方

相見積もりとは、同じ工事内容で複数のリフォーム業者から見積もりを取り、価格と内容を比較することです。

リフォームには定価がなく、同じ工事でも業者によって数十万円の価格差が生じることがあります。

1社だけの見積もりでは、その金額が適正かどうかを判断する基準がないため、相見積もりは費用を適正化するための基本的な手順といえます。

リフォームの相見積もりで削減できる額は、工事費の5〜10%程度が目安とされています。

お風呂リフォームの費用相場60〜120万円に当てはめると、3万〜12万円の節約になる計算です。

また、業者に相見積もりであることを伝えると、各社の競争意識が働き、提示価格が下がりやすくなります。

相見積もりは2〜3社が適切な社数です。

2社では比較の精度が低く、4社以上になると検討に時間がかかりすぎる点が難点です。

地域密着型の工務店・大手リフォーム会社・水回り専門業者など、タイプの異なる会社を組み合わせると、提案内容のバリエーションが広がります。

見積もりを受け取ったら、総額だけでなく内訳の確認が重要です。

良心的な業者は解体工事・配管工事・電気工事・ユニットバス設置費など項目ごとに明細を出します。

一式30万円といった大まかな表記しかない見積もりは、後から追加費用が発生しやすいため注意が必要です。

また、各社に同じ条件・同じ仕様で見積もりを依頼しないと、比較できなくなる点にも気をつけましょう。

なお、他社の見積書をそのまま別の業者に渡して値引きを迫る行為はマナー違反とされています。

価格だけで業者を選ばず、現地調査の丁寧さ・アフターフォローの有無・施工実績の多さなど、信頼性も同時に判断することが大切です。

水回りをまとめてリフォームすると費用が下がる理由

浴室・キッチン・トイレ・洗面台の水回り4カ所は、同じ時期に設置された住宅では経年劣化のペースが重なりやすい場所です。

個別に工事するよりもまとめてリフォームすると、費用が10〜20%程度安くなるケースがあります。

費用が下がる構造的な理由は3つあります。

1つ目は人件費と養生費の削減です。

水回りを個別にリフォームすると、工事のたびに職人の手配・養生・搬入出の費用が発生します。

まとめて施工することで、これらの費用を1回分にまとめられます。

2つ目は仕入れコストの削減です。

業者が複数の設備をまとめて発注することで、仕入れ価格の引き下げ交渉が働きやすくなります。

この恩恵が見積もり価格に反映されると、個別発注より割安になります。

3つ目は住居内の負担の集約です。

バラバラに工事すると、業者の出入り・騒音・養生による生活制限を何度も繰り返すことになります。

まとめることで、この生活への影響を一度で終わらせられます。

また、全箇所を同時施工すると工期が7〜14日程度かかる場合もあるため、工事中の入浴施設の確保（近隣の銭湯・スポーツクラブなど）を事前に計画しておくとよいでしょう。

浴室と洗面脱衣所は隣接しているため、この2カ所だけをまとめて施工するのも費用対効果の高い選択です。

工期も短縮でき、生活への影響も最小限に抑えられます。

グレードとオプションの取捨選択で失敗しない考え方

お風呂リフォームで費用が予算を大きく超える原因の多くは、グレードとオプション選びです。

ショールームで実物を見ると魅力的な機能が多く、想定より高いグレードを選んでしまうことがよくあります。

グレードの見直し一つで、数十万円の差が生じることも珍しくありません。

まず知っておきたいのは、グレードが高くても浴室設備の耐用年数は変わらないという点です。

耐用年数はどのグレードでも15〜20年程度が目安で、グレードの違いは使いやすさ・清掃性・快適性といった日々の体験に反映されます。

そのため、価格だけで高いグレードを選ぶのではなく、今感じている不満を解消するために本当に必要な機能は何かを軸に選ぶことが合理的です。

オプションの費用感を把握しておくことも重要です。

主なオプションの目安費用は以下のとおりです。

オプション	追加費用の目安
浴室暖房乾燥機の新設	15万〜25万円
浴室テレビの設置	15万〜30万円
ジェットバスの追加	15万〜30万円
浴室オーディオの設置	15万〜25万円
高断熱浴槽へのアップグレード	数万円
手すりの追加	1万〜3万円

浴室暖房乾燥機はヒートショック対策・カビ防止・洗濯物の乾燥に役立つため、生活改善の効果が大きく優先度の高いオプションです。

浴室テレビやジェットバスは快適性を高めますが、実際の使用頻度を冷静に判断したうえで採用を検討することをおすすめします。

見積もりを受け取ったら、このオプションを外すといくら安くなるかを業者に確認するとよいでしょう。

外した金額を一覧で比較すると、削れる箇所が明確になります。

後から追加するよりも、リフォーム時に設置する方がコストを抑えられる機能もあるため、5〜10年後のライフスタイルを想定しながら判断することが重要です。

リフォームしてわかった後悔ポイントと防止策

お風呂のリフォームは、完成してから変更することが難しい工事です。

費用をかけてリフォームしたにもかかわらず、使い始めてから後悔するケースは少なくありません。

よくある後悔パターンを事前に把握しておくことで、計画段階での判断ミスを防ぐことができます。

後悔の原因は大きく3つに分けられ、サイズ選び・グレードとオプション選び・業者選びがその中心です。

サイズ選びで後悔するパターンとチェック方法

お風呂リフォームの後悔談として最も多く聞かれるのが、浴槽や浴室のサイズに関する問題です。

リフォーム後に広さが変わって戸惑う方は、在来工法からユニットバスへ切り替えた方に特に多い傾向があります。

よくある後悔パターンの1つ目は、浴槽が小さくなってしまったケースです。

広い洗い場を優先したり、標準サイズのユニットバスを選んだりすることで、以前より浴槽が短くなり足を伸ばせなくなったという声が多く聞かれます。

特に身長が高い方は、浴槽の内側の長さが最低でも140cm以上あるかを事前に確認しておくことが重要です。

ショールームでは実際に浴槽に入るか、少なくとも脚を伸ばしてサイズ感を確かめることをおすすめします。

2つ目は広くしたら掃除と光熱費が大変になったというケースです。

広い浴室は開放感がある反面、暖まるまでの時間が長くなり、浴室暖房乾燥機の稼働コストが増えることがあります。

また、床面積が広がれば掃除の手間も比例して増えます。

浴室を広げることが目的の場合は、実際の使用イメージとメンテナンスの手間を天秤にかけて判断することが大切です。

これらの後悔を防ぐためのチェック方法として有効なのが、リフォーム前に現在の浴槽サイズを実測しておくことです。

浴槽の内寸（長さ・幅・深さ）と浴室全体の内寸を測定してメモし、ショールームへ持参することで、現状との比較ができます。

東京ガスのコラムでも、ショールーム訪問時にはあらかじめ自宅のお風呂のサイズを測っておくことを推奨しています。

また、ユニットバスのサイズ表記は外寸で記載されているケースが多く、実際に人が使える内寸は小さくなることを念頭においておきましょう。

1616サイズであれば外寸が約160cm×160cmで、内寸はそこから壁の厚さ分だけ小さくなります。

グレード・オプション選択で後悔しないための事前確認

グレードとオプション選びでの後悔は、大きく2種類に分かれます。

つけなかったことへの後悔と、つけたことへの後悔です。

どちらも事前の確認不足が原因です。

つけておけばよかった後悔で多いのは、浴室暖房乾燥機と手すりです。

ヒートショック対策や洗濯物の乾燥に使える浴室暖房乾燥機は、後から設置しようとすると電気工事の費用がかさみ、リフォーム時に同時設置するよりも割高になります。

手すりについても、現在は不要に思えても10年後・20年後の自分や家族の状態を考えると、リフォームのタイミングで設置しておく判断は合理的です。

つけたけれど使わなかった後悔で多いのは、浴室テレビとジェットバスです。

お風呂でゆっくりテレビを見ると決めていた方でも、毎日の忙しい生活では実際にはほとんど使わないというケースが少なくありません。

ジェットバスも、操作が手間に感じて使わなくなったという声が実際に上がっています。

これらは15万〜30万円程度の追加コストになるため、採用の際は生活リズムに即した使用頻度を冷静に判断することが重要です。

カタログの色見本と実際の仕上がりが違って後悔したという声も多く聞かれます。

浴室のパネルや床の色は、小さなサンプルで見るときと実際の浴室空間に貼り付けたときでは、光の反射や面積効果によって印象が大きく変わります。

特にダーク系の色は水垢や石鹸カスが目立ちやすく、ホワイト系はピンクカビが目立ちやすい特性があります。

素材の特性を理解したうえで、ショールームの展示で実物の印象を確認してから決めるのが確実です。

以下に、リフォーム前に確認すべき主なチェック項目をまとめます。

確認項目	後悔を防ぐポイント
浴槽の内寸	現在の浴槽の長さを実測してショールームで比較する
浴室暖房乾燥機	後設置より同時設置が安い。将来も含めて検討する
手すり	現在は不要でも10〜20年後を見越して設置を検討する
パネル・床の色	ショールームで実物・大面積サンプルを必ず確認する
オプション機器	使用頻度を実際の生活リズムから冷静に判断する

業者選びで起きやすいトラブルと回避策

業者選びの失敗は、費用面でも品質面でも後悔に直結します。

水回りのリフォームは毎日使う設備だからこそ、施工後の不具合が生活に直接影響する点が他の工事とは異なります。

トラブルで特に多いのが追加費用の問題です。

見積もり段階では低めの金額を提示しておき、工事が始まった後に追加費用を請求するケースは、消費者庁や国民生活センターにもリフォーム関連の相談として数多く寄せられています。

こうしたトラブルを防ぐために、見積もりの段階で追加工事が発生した場合の目安費用や上限額を書面で確認しておくことが重要です。

施工後の水漏れや仕上がり不良もよくあるトラブルです。

東京ガスのコラムでは、業者によっては施工者には見えない箇所で必要な工程を省いたり、安価な材料で代用したりすることで施工単価を下げるケースがある点を指摘しています。

こうしたリスクを下げるために、施工実績の確認とアフターサービスの内容が業者選びの最重要確認事項です。

信頼できる業者を選ぶための具体的な確認ポイントは4つです。

1点目は施工実績の確認です。

希望するメーカーの製品を扱った実績があるかを確認することで、施工の習熟度を測れます。

メーカーごとに施工の注意点や手順が異なるため、実績のある業者に依頼することが仕上がりの安定につながります。

2点目はアフターサービス・保証の内容の確認です。

施工後のトラブルに対して何年間・どのような条件で対応してもらえるかを契約前に確認し、可能であれば書面に記載してもらいましょう。

水回り設備は経年劣化が必ず起きるため、施工後も連絡が取りやすい業者を選ぶことが長期的な安心につながります。

3点目は見積書の明細の詳しさです。

工事種別ごとに費用が明記された見積書を出す業者は、工事内容に対して透明性があると判断できます。

一式30万円のような大まかな記載しかない場合は、内訳の説明を求めて確認するとよいでしょう。

4点目は担当者の対応の誠実さです。

現地調査の丁寧さ・質問への回答の明瞭さ・連絡のレスポンスの速さは、工事中の進行のしやすさや不測の事態への対応力に比例します。

見積もり段階での担当者の印象を重要な判断材料にしておくとよいでしょう。

お風呂リフォームの進め方と工期の流れ

お風呂リフォームは、相談開始から工事完了まで、おおむね1〜3ヶ月の期間を想定しておくとよいでしょう。

工事自体の工期は短くても、希望のプランを固める打ち合わせや見積もりの比較、材料の発注から納品までに時間がかかるためです。

全体の流れをあらかじめ把握しておくことで、スケジュール管理も生活の段取りも計画的に進められます。

見積もり依頼から工事完了までのステップ

お風呂リフォームは、大きく準備フェーズ・工事フェーズ・引き渡しフェーズの3段階で進みます。

以下の表で各ステップと目安の所要期間を整理します。

ステップ	内容	目安の期間
1. イメージ整理	希望する浴室の機能・サイズ・予算を整理する	数日〜1週間
2. 業者への相談・現地調査	2〜3社に依頼し、現地を確認したうえで見積もりを作成してもらう	1〜2週間
3. ショールーム見学	メーカーの展示施設で実物を確認し、色・素材・サイズを決定する	数日〜1週間
4. 見積もり比較・業者決定	複数の見積書を内訳ごとに比較し、依頼先を1社に絞る	1〜2週間
5. 最終打ち合わせ・契約	仕様を確定させ、工事請負契約を締結する	1〜2週間
6. 資材発注・着工準備	業者がユニットバス等の設備を発注し、納品を待つ	2〜4週間
7. 着工・工事	解体から設置、仕上げまでの工事を実施する	2日〜2週間
8. 完成・引き渡し	施工確認・使い方説明・保証内容の確認	1日

全工程の中で最も時間がかかるのは、ユニットバスなどの資材発注から納品までの期間です。

メーカーや仕様によって異なりますが、2〜4週間かかることが多く、この期間は工事が始まらないため、なかなか着工しないと感じることがあります。

余裕を持って相談を始めることが、希望の時期にリフォームを完了させるための最大のコツです。

準備フェーズで特に重要なのがショールームの見学です。

東京ガスのコラムでも、見積もりを受け取った段階でショールームへ行き、実物に触れながらサイズ感や素材感を確認することを推奨しています。

週末は混み合うことが多いため、事前予約のうえで平日を利用するとゆっくりスタッフに相談できます。

工期の目安と工事中の生活をどう乗り切るか

お風呂が使えない期間は、工事の内容によって大きく異なります。

工期の目安は以下のとおりです。

工事の種類	工期の目安	入浴できない期間
ユニットバスからユニットバスへの交換	2〜3日	2〜3日
在来工法からユニットバスへの交換	5〜7日	5〜7日
在来工法から在来工法へのリフォーム	10〜14日	10〜14日

ユニットバス同士の交換であれば、解体・組み立て・仕上げが2〜3日で終わります。

在来工法からユニットバスへの切り替えは、タイルの解体・防水処理・土間コンクリートの打設と乾燥待ち・ユニットバス組み立てという工程を経るため、最低でも5〜7日は必要です。

土間コンクリートは打設後に1日以上乾燥させないと次の工程に進めないため、この待機時間が工期を伸ばす主な要因になります。

東京ガスのコラムによると、1418サイズ以上の大きなユニットバスや天井梁・窓枠の造作が伴う工事は2日以上かかることが多く、規模が大きいと最大で2週間近くかかるケースもあるとしています。

工事中の入浴については、あらかじめ代替手段を計画しておくことをおすすめします。

主な選択肢は以下の4つです。

近隣の銭湯やスーパー銭湯を利用する方法は、費用が1回500〜1,500円程度に収まるため、工期が短い場合に適しています。

スポーツジムの入浴施設を利用する方法は、シャワーや大浴場を完備しているところも多く、日常的にジムを利用している方に向いています。

家族や知人のお風呂を借りる方法は、2〜3日程度の短い工期なら現実的な選択肢です。

工期が長くなる場合は、仮設の簡易シャワーユニットの設置をリフォーム業者に相談することもできますが、設置費用が別途かかる点は確認が必要です。

完成前の設備に触れると部品の損傷や施工不良の原因になることがあります。

進捗状況を確認したい場合は、業者を通じて写真を共有してもらうとよいでしょう。

工期を短縮するコツとしては、脱衣所や浴室内の荷物を事前にすべて撤去しておくことが挙げられます。

職人が作業スペースの確保から始めなければならない場合、その分だけ工期が延びます。

搬入経路となる廊下や玄関周辺の荷物も事前に片付けておくと、養生と搬入がスムーズに進みます。

マンションの場合に管理組合への届け出が必要な理由

マンションでお風呂リフォームを行う場合、戸建てと異なり管理組合への届け出・承認が必要です。

マンション標準管理規約によると、専有部分のリフォームを行う際には管理組合への申請が求められるケースが多く、届け出なしに工事を進めるとトラブルの原因になります。

マンション管理推進協議会の資料でも、ほとんどすべての工事について事前の届け出が必要とされており、リフォームを検討する段階で管理事務所か管理組合に連絡・確認することを推奨しています。

届け出が必要な理由は3つあります。

1つ目は騒音・振動の影響範囲の把握です。

浴室の解体工事は大きな騒音と振動を伴うため、工事時間帯の制限を守り、近隣住民への事前告知が必要です。

2つ目は共用部分の養生確認です。

マンションの廊下・エレベーター・エントランスは共用部分であり、工事の搬入出で傷がつかないよう業者が養生を行う必要があります。

3つ目は配管への影響確認です。

浴室の配管はマンション全体の給排水系統とつながっているため、工事内容によっては他の住戸に影響が及ぶことがあります。

届け出の手続きとして準備が必要な書類は、工事申請書・工事内容説明書・工事スケジュール・施工業者情報・近隣への工事案内文などが一般的です。

提出先はマンションによって管理組合・管理会社・理事会と異なるため、まず管理規約を確認するところから始めましょう。

申請の承認を得るまでに1〜2週間程度かかることもあるため、リフォーム全体のスケジュールに余裕を持たせておくことが重要です。

信頼できるリフォーム業者であれば、マンションの申請手続きの補助も行ってくれるケースが多いため、業者選びの段階でマンション施工の実績と申請サポートの対応可否を確認しておくとよいでしょう。

お風呂リフォームに関するよくある質問

Qお風呂リフォームの費用を安く抑えるにはどうすればいいですか

A

費用を抑える最も効果的な方法は、2〜3社への相見積もりと水回りのまとめ発注です。

相見積もりにより工事費の5〜10%程度の節約が見込めます。

また、水回り3〜4カ所を同時に工事すると人件費と養生費が一本化されるため、個別発注より10〜20%程度割安になるケースがあります。

みらいエコ住宅2026などの補助金制度も、省エネ設備の導入時に活用できます。

Qマンションでもユニットバスへの交換はできますか

A

マンションでもユニットバスへの交換は可能です。

事前に管理組合への届け出と承認が必要です。

マンション標準管理規約に基づき、ほぼすべての浴室工事で申請が求められます。

また、浴室サイズや配管位置の制約から戸建てより選択肢が狭まる場合があります。

管理規約の確認と管理組合への相談を、業者選びと並行して進めることをおすすめします。

Q補助金は着工前と着工後どちらに申請が必要ですか

A

原則として着工前の申請が必要です。

みらいエコ住宅2026事業・給湯省エネ2026事業・介護保険の住宅改修費はいずれも、着工前に申請・承認を受けることが条件です。

着工後に補助金の存在を知っても対象外となるため、リフォームを検討し始めた段階で補助金の有無を確認してから動くのが正しい順序です。

Qお風呂リフォームの工期はどれくらいかかりますか

A

工事自体の工期は2〜14日が目安で、工事の種類によって大きく異なります。

ユニットバス同士の交換なら2〜3日、在来工法からユニットバスへの切り替えは5〜7日、在来工法のままリフォームする場合は10〜14日程度かかります。

相談開始から工事完了までの全体期間は資材発注の待ち時間を含めると1〜3ヶ月を見込んでおくのが現実的です。

Qリフォーム業者はどこで探せばよいですか

A

複数の探し方を組み合わせるのが確実です。

国土交通省が登録する住宅リフォーム事業者団体の構成員を検索する方法は、一定の基準を満たした事業者を絞り込める点で信頼性が高いです。

補助金を活用する場合は、みらいエコ住宅2026事業や給湯省エネ2026事業の登録事業者から選ぶことが申請条件にもなります。

地域密着型・大手リフォーム会社・水回り専門業者の3タイプをバランスよく比較すると、提案内容の違いを把握するのに役立ちます。

Qお風呂の寿命は何年ですか

A

ユニットバスの寿命は15〜20年が目安です。

タカラスタンダードをはじめとする主要メーカーも、15〜20年を交換推奨時期として設定しています。

在来工法の浴室は適切なメンテナンスを続ければ20〜30年使用できますが、タイル目地のコーキング材は10〜15年で防水機能が低下するため、早めの確認が必要です。

年数に関わらず、水漏れ・ひび割れ・換気不良などの劣化サインが出たら業者への相談をおすすめします。

Q在来工法のタイル風呂からユニットバスに変えると費用はいくらかかりますか

A

在来工法からユニットバスへの切り替えは、80万〜160万円が費用相場の目安です。

ユニットバス同士の交換より解体・防水・下地工事が加わるため、10万〜20万円以上高くなる傾向があります。

築年数が経っている場合は解体後に床下の腐朽や配管の劣化が発覚するケースもあり、その場合は追加費用が発生します。

見積もりの段階で、追加工事が発生した場合の上限費用も確認しておくとよいでしょう。

お客様からいただく質問を見ていると、費用・工期・補助金の3テーマに集中しています。

特に補助金については、着工前申請が条件であることを知らずに動いてしまうケースが一定数あります。

この記事全体を読んでいただければ、リフォームの全体像と進め方の順序が把握でき、後から後悔することなく計画を進めていただけると思います。

参考資料