注文住宅のおすすめ設備ランキング【2026年最新】後悔しない選び方と費用の目安

注文住宅の設備選びは、一度決めると変更がほぼできないものが多く、後付けになると費用が2〜3倍になるケースも珍しくありません。

食洗機・床暖房・タッチレス水栓など毎日使う設備ほど満足度への影響が大きく、新築時の判断が暮らしの質を長期にわたって左右します。

本記事では住宅設備の専門家の視点から、2026年版のおすすめ設備トップ10を場所別・ライフスタイル別・省エネ補助金の観点で徹底解説します。

費用相場と優先順位の決め方まで、設計打ち合わせ前に知っておくべき情報をまとめました。

注文住宅のおすすめ設備ランキングTOP10【2026年最新】

注文住宅で採用すると満足度が高い設備は、食洗機・床暖房・タッチレス水栓・パントリー・スマートキーの順に支持が厚く、家事効率と防犯性を高める設備が上位を占めます。

住宅設備は一度決めると簡単には変えられないものが多く、後から追加しようとすると費用が数倍になるケースもあります。

どの設備を選ぶかが、毎日の暮らしの質と長期的な維持コストを大きく左右するといえるでしょう。

以下の表は、2026年時点での注文住宅おすすめ設備トップ10を一覧にしたものです。

順位	設備名	設置場所	おすすめ度	新築時限定
1位	ビルトイン食洗機	キッチン	★★★★★	一部あり
2位	床暖房	リビング	★★★★★	○
3位	タッチレス水栓	キッチン・洗面	★★★★☆	–
4位	パントリー	キッチン	★★★★★	○
5位	玄関スマートキー	玄関	★★★★☆	–
6位	宅配ボックス	外構	★★★★☆	–
7位	乾太くん（ガス衣類乾燥機）	洗面・脱衣所	★★★★★	一部あり
8位	全館空調システム	全室	★★★★☆	○
9位	太陽光発電システム＋蓄電池	屋根・電気設備	★★★★☆	推奨
10位	浴室乾燥機	浴室	★★★★☆	–

新築時限定の列に○がついている設備は、建築後の追加が構造的に難しいか、費用が大幅に増加するものです。

これらは間取り設計の段階で必ず検討しておきましょう。

ビルトイン食洗機は、注文住宅のおすすめ設備ランキングで毎年1位を争う設備です。

手洗いと比べて使用水量が約9分の1まで削減できることが、パナソニックの調査データで確認されており、節水効果の高さが採用率を押し上げています。

内閣府の消費動向調査によると、2023年時点での食器洗い機の普及率は37.1%に達しており、2010年以降で最も高い数値を記録しています。

特にビルトイン型は新築・リフォーム需要を中心に普及が進んでいます。

毎日の食器洗いにかかる時間と手間を考えると、共働き世帯や子育て世帯にとって最も費用対効果が高い設備の一つといえます。

設置コストと光熱費の節約効果

ビルトイン食洗機の導入費用は、新築時にキッチンと同時施工する場合と、後から追加する場合で大きな差が生じます。

設置タイミング	費用目安（工事費込み）	備考
新築時（同時施工）	9万〜15万円	キッチンプランに組み込むため工事費が最小
後付け（既存キッチン対応）	15万〜25万円	配管・電気工事が別途必要
後付け（既存キッチン非対応）	20万〜30万円	キャビネット改修・追加工事費が発生

後付けの場合は、給排水管や専用回路の工事が必要になることが多く、新築時の設置と比べて2〜3倍の費用になるケースが少なくありません。

注文住宅で採用を迷っているなら、新築時に設置しておくことを検討するとよいでしょう。

光熱費の削減効果について、東京ガスの試算では、手洗いと比較してビルトイン食洗機を1日2回使用した場合、年間で約30,500円の光熱費節約が見込めます。

10〜15年の使用期間で考えると、設置費用を差し引いても十分に元が取れる計算になります。

深型と浅型、どちらを選ぶべきか

ビルトイン食洗機を選ぶ際に最も悩む点が、深型（ディープタイプ）と浅型（ミドルタイプ）の選択です。

以下の表で主な違いを整理します。

比較項目	深型（ディープタイプ）	浅型（ミドルタイプ）
庫内容量	約6人分（フライパンも収納可）	約4〜5人分
本体価格差	浅型より約1.1万円高い	深型より安い
下部収納	食洗機が下まで占有	食洗機下を収納に使える
まとめ洗い	1日1〜2回で十分	1日2〜3回必要な場合あり
おすすめ世帯	3人以上のファミリー世帯	1〜2人のコンパクト世帯

ファミリー世帯であれば深型を選ぶことが一般的です。

浅型は初期費用を抑えられるように見えますが、下部収納キャビネットを合わせて設置すると結果的に深型より割高になるケースもあるため、注意が必要です。

一方、注目度が高まっているのがフロントオープン型です。

庫内容量が最大8人分（56点）と深型スライドオープンより大きく、大皿や鍋もそのまま収納できます。

海外メーカー（ミーレ・ボッシュ）が有名ですが、国内ではリンナイが幅45cmの国内サイズに対応したモデルを展開しています。

フロントオープン型は本体価格が20万円前後からと高めですが、設置スペースが許すなら将来の家族構成の変化にも対応しやすい選択です。

注意点とデメリット

設置前に把握しておきたい注意点が2点あります。

1つ目は、食洗機に対応していない素材があることです。

木製食器・漆器・鉄製フライパンなど、手洗いが必要なアイテムは一定数あります。

食洗機で全ての食器が洗えるわけではないため、手洗いとの併用を前提に検討してください。

2つ目は、食洗機専用の洗剤が必要になることです。

一般的な食器用洗剤は泡立ちが多く、食洗機には使用できません。

専用洗剤は1回あたり数円〜十数円のコストが発生するため、ランニングコストの計算に含めておきましょう。

床暖房は、注文住宅の設備の中でも後悔しやすい設備ランキングの上位に入ると同時に、採用した人の満足度も非常に高い設備です。

一度体験すると手放せないという声が多く、特に小さな子どもやシニアがいる世帯では健康面のメリットが大きく評価されています。

床暖房が選ばれる最大の理由は、室内の温度差を小さくできることです。

東京都健康長寿医療センター研究所の推計によると、日本では年間約17,000人がヒートショックによる入浴中の急死とみられるケースが起きています。

床暖房でリビングの床面から均一に暖めることで、廊下や脱衣所との温度差が縮まり、ヒートショックのリスクを下げる効果が期待できます。

また、床暖房は空気を直接循環させない輻射熱による暖房のため、エアコンと違って室内の空気が乾燥しにくく、ホコリを舞い上げにくいという特徴があります。

アレルギーや肌の乾燥が気になる家庭にとっても、検討する価値のある設備といえるでしょう。

温水式と電気式、どちらが注文住宅に向いているか

床暖房には大きく分けて温水式と電気式の2種類があります。

以下の表で主な違いを整理します。

比較項目	温水式（ヒートポンプ式）	温水式（ガス式）	電気式（電熱線）
初期費用	高め（熱源機込み）	中程度	安い
ランニングコスト	最安クラス	中程度	高め
立ち上がりの速さ	やや遅い	早い	早い
設置のしやすさ	全室向き	全室向き	部分設置向き
耐用年数	パイプ部分30年前後	パイプ部分30年前後	30〜50年
おすすめ世帯	長期居住・広い設置面積	都市ガスエリアの世帯	部分設置・限られた予算

注文住宅のリビング全体への設置を前提にするなら、長期的なランニングコストが安いヒートポンプ式温水床暖房が有利です。

ガス式温水床暖房は立ち上がりの早さに優れており、都市ガスエリアであれば光熱費も比較的抑えられます。

電気式は初期費用が安く部分設置に向きますが、ランニングコストが高い傾向があるため、広い面積への設置には不向きです。

設置費用と月々のランニングコスト

新築時に床暖房を設置する費用は、種類と設置面積によって大きく変わります。

一建設の解説によると、1畳あたり約5万〜10万円が目安であり、20畳のリビングに設置する場合は100万〜200万円の範囲で試算できます。

熱源機の種類別に整理した費用感は以下のとおりです。

設置パターン	初期費用の目安	月々の光熱費目安
温水式・LDK約20畳（新築時）	60万〜100万円	4,000円〜8,000円
電気式・LDK約20畳（新築時）	40万〜80万円	8,000円〜15,000円
温水式・LDK約20畳（後付け）	80万〜130万円	4,000円〜8,000円
電気式・LDK約20畳（後付け）	50万〜90万円	8,000円〜15,000円

後付けの場合、既存のフローリングを剥がす張り替え工事が必要になるため、新築時と比べて20万〜30万円程度の追加費用が発生するケースが多くなります。

ユニバーサルホームの情報によると、後付けリフォームでは6畳で30万円〜、12畳で50万円〜が目安とされており、新築同時施工との費用差は明確です。

設置面積の考え方

床暖房は部屋の全面に設置しなくても、十分な暖かさを得られます。

一般的に、部屋の面積の65%前後を目安に設置するケースが多く、家具を置く部分や壁際は省くことで費用を抑えられます。

設置場所として優先順位が高いのはリビング・ダイニングです。

家族が最も長く過ごす場所であり、床暖房の体感効果が最も実感しやすいエリアです。

キッチンや脱衣所への設置は後付けでも比較的対応しやすいため、予算が限られる場合はリビング・ダイニングを優先するとよいでしょう。

注意点とデメリット

床暖房を選ぶ前に把握しておくべき注意点が3点あります。

1点目は立ち上がりに時間がかかることです。

温水式の場合、部屋が十分に暖まるまで1〜2時間かかることがあります。

タイマー機能を活用してあらかじめ稼働しておくか、エアコンと併用する使い方を前提にするとよいでしょう。

2点目はメンテナンスコストです。

温水式の場合、床下を流れる不凍液を10年に1回程度交換する必要があり、費用は3万〜5万円が目安です。

また、熱源機である給湯器やヒートポンプは10〜15年で交換時期を迎え、交換費用は20万〜50万円程度かかります。

3点目は床材の制約です。

床暖房対応のフローリングでないと設置できないため、希望する床材が床暖房に対応しているかを事前に確認しておく必要があります。

無垢材は対応品が限られており、設計段階での確認が欠かせません。

タッチレス水栓は、センサーに手をかざすだけで水の吐水と止水ができる水栓です。

汚れた手でレバーに触れる必要がなく、衛生面と節水の両方で高い評価を受けており、注文住宅のキッチン設備として採用率が急速に伸びています。

LIXILの公式サイトによると、同社のキッチン用タッチレス水栓ナビッシュは、国内出荷数においてキッチン用タッチレス水栓カテゴリーで最大シェアを持つモデルです。

コロナ禍以降に衛生意識が高まったことを背景に、公共施設や飲食店だけでなく、一般住宅への普及が加速した設備です。

タッチレス水栓がもたらす節水効果は、従来型の水栓と比べて年間約2,500〜2,900円の水道料金削減が見込めます。

手が塞がっているときに水を止める動作が無意識に省かれがちな従来型と違い、センサーが手や食器を感知した間だけ水を流す仕組みのため、水の出しっぱなしが起きにくい点が大きな強みです。

タッチレス水栓の種類と選び方

タッチレス水栓には、操作方式・センサー方式・電源方式の3軸で選択肢があります。

以下でそれぞれのポイントを整理します。

操作方式は大きく2種類に分かれます。

吐水口先端のセンサーに手をかざして操作するタッチレスタイプと、吐水口の下に手や食器を差し入れると自動で水が出るハンズフリータイプです。

ハンズフリータイプはより直感的に使えますが、食器や洗い桶が触れただけで水が出てしまうため、慣れるまで誤作動と感じる場面もあります。

電源方式はコンセント式と乾電池式の2種類が主流です。

以下の表で違いを整理します。

比較項目	コンセント式	乾電池式
電源確保	シンク下に電源が必要	配線工事不要
停電時	手動切り替え機能が必要	電池があれば使用可能
ランニングコスト	電気代のみ	年1回程度の電池交換
設置のしやすさ	新築時が最適	後付けも対応しやすい

新築時に設置する場合はコンセント式が使い勝手に優れていますが、電源工事が必要なため、間取り設計の段階でシンク下のコンセント位置をあらかじめ確保しておく必要があります。

後付けで電源が取れない場合は乾電池式を選ぶとよいでしょう。

主要メーカーと費用の目安

2026年7月時点で注文住宅のキッチンに多く採用されているタッチレス水栓の主要メーカーと価格帯は以下のとおりです。

メーカー・モデル	特徴	本体価格の目安
LIXIL ナビッシュ（ハンズフリータイプ）	2センサー搭載・浄水器ビルトイン選択可	6万〜12万円
LIXIL ナビッシュ（スタンダードタイプ）	先端センサー・節水モード付き	4万〜8万円
パナソニック スリムセンサー水栓	節水リズムシャワー・ホース引き出し	10万〜16万円

工事費込みの総額は、新築時にキッチンと同時施工する場合は本体価格にプラス1万〜2万円が目安です。

後付けでリフォームする場合は、既存水栓の撤去費・配管接続工事費が加わるため、本体価格プラス2万〜4万円が一般的な目安となります。

タッチレス水栓は食洗機などと比べると後付けのハードルが低い設備ですが、コンセント式を選ぶ場合は新築設計時に電源の位置を確保しておくことで、後付け時の電気工事費を節約できます。

注意点とデメリット

タッチレス水栓は利便性が高い反面、知っておくべきデメリットもあります。

1つ目はセンサーの誤作動リスクです。

センサー感度が高いモデルでは、シンク周辺の食器や洗い桶が触れただけで水が出てしまうことがあります。

購入前にショールームで実際に操作感を確認することをおすすめします。

2つ目は水量・水温の細かい調整が手動操作になることです。

吐水と止水はセンサーで行えますが、流量の調整やお湯と水の切り替えはレバー操作が必要な機種がほとんどです。

料理中に頻繁に水量を変える使い方をする場合は、やや手間に感じることがあります。

3つ目は寿命と修理費用の問題です。

タッチレス水栓の寿命は一般的に7〜10年が目安で、センサーや電磁弁などの電子部品が劣化します。

通常の水栓と比べて構造が複雑なため、故障時の修理費用が高くなる傾向があります。

手動切り替え機能を備えたモデルを選ぶと、故障時も引き続き水を使えて安心です。

パントリーとは、キッチンに隣接または内部に設けられる食品・飲料・日用品のストックを保管するための収納スペースです。

食品庫とほぼ同義で使われますが、近年は調理家電や防災備蓄品まで収める多目的な収納として設計されるケースが増えています。

パントリーが注文住宅の人気設備ランキングで上位に入り続ける最大の理由は、後付けが構造上ほぼ不可能という点にあります。

壁面タイプなら後付けリフォームで対応できる場合もありますが、ウォークインやウォークスルーなどの個室型パントリーは、建築後に間取りを変えることが難しく、新築時にしか確保できないスペースです。

設計段階でパントリーを省いて後悔するケースが多いため、優先度の高い設備として必ず検討することをおすすめします。

パントリーの3つのタイプと特徴

パントリーには設置形式によって3つのタイプがあり、それぞれ収納量・動線・費用が異なります。

以下の表でタイプ別の特徴を整理します。

タイプ	特徴	目安の広さ	設置費用の目安
壁面タイプ	キッチン壁に棚を設置。スペースを取らず導入しやすい	0.5畳以下	5万〜15万円
ウォークインタイプ	個室型。出入口が1方向で収納量が最大	1〜2畳	10万〜50万円
ウォークスルータイプ	出入口が2方向で通り抜け可能。回遊動線に組み込める	1〜3畳	15万〜50万円

設置費用はいずれも新築時の造作費用が目安です。

後付けリフォームの場合は壁の解体・移動が伴うため、ウォークイン型で25万〜80万円程度まで費用が上振れすることがあります。

特に人気が高いのはウォークスルータイプです。

玄関からパントリーを通ってキッチンに抜ける動線を確保することで、買い物から帰ってきた荷物をそのまま収納できます。

重い飲料のケースや缶詰のまとめ買いを短い動線でしまえるため、食材管理の手間が大幅に軽減されます。

家族構成別の適切な広さ

パントリーの広さは家族の人数と使い方によって決まります。

ロゴスホームの解説によると、1畳から2畳が最も人気の高いサイズ帯です。

家族構成	おすすめの広さ	収納できるもの
1〜2人世帯	0.5〜1畳	調味料・レトルト食品・飲料（少量）
3〜4人世帯	1〜1.5畳	食品ストック・日用品・調理家電
5人以上・備蓄重視	2畳以上	大量備蓄・季節家電・ゴミ箱まで収納可

ウォークイン・ウォークスルータイプの場合、人が荷物を持って出入りするための通路幅として最低60cmを確保することが基本です。

買い物袋を両手に持った状態でもスムーズに通れる70〜80cmあると、日々のストレスが大幅に減ります。

棚の奥行きも設計の重要なポイントです。

食品中心のパントリーは奥行き25〜30cmが使いやすく、飲料ケースや調理家電も置く場合は奥行き40〜45cmを確保すると収納効率が上がります。

奥行きが45cmを超えると缶詰や調味料が奥に埋もれやすくなるため、用途に応じた設計が欠かせません。

失敗しやすいポイントと対策

パントリーは設計段階で見落としがちな要素が多い設備です。

よくある失敗ポイントとして、ハウジングステージは広さのミスマッチ・コンセント不足・湿気・照明不足・動線の悪さという5つを挙げています。

特に注意が必要なのはコンセントの有無です。

パントリーに電気ポット・充電スタンド・除湿機などを置く場合は、設計段階でコンセントを2口以上確保しておく必要があります。

後付けで電気工事をすると5,000円〜1万5,000円程度の追加費用がかかるうえ、仕上げを壊して配線し直す手間も発生します。

湿気対策も新築時にしか対応しにくいポイントです。

パントリーは密閉性が高く湿気がこもりやすいため、換気扇の設置か小窓の確保が有効です。

湿度コントロールにこだわる場合は、エコカラットや珪藻土などの調湿建材を壁に採用する方法もあります。

扉の形状も日々の使い勝手を左右します。

買い物袋で両手がふさがった状態で頻繁に出入りするパントリーには、引き戸またはロールスクリーンが向いています。

開き戸は手前にスペースが必要なうえ、荷物を持ったままでは開けにくいためです。

玄関スマートキーとは、物理的な鍵を取り出さずにリモコン・スマートフォン・ICカード・テンキー・生体認証などで玄関ドアを施解錠できるシステムです。

鍵穴がなくなるためピッキングによる侵入が困難になり、オートロック機能により鍵のかけ忘れを防ぐことができます。

防犯面でスマートキーを選ぶ根拠は、警察庁の統計データからも読み取れます。

警察庁の令和6年（2024年）刑法犯統計資料によると、2024年の侵入窃盗における手口のうち最も多いのは無施錠（施錠し忘れ）で47.8%を占めており、次いでガラス破りが30.1%です。

ピッキングなどの施錠開けは8.5%にとどまります。

スマートキーのオートロック機能は、この最大の被害要因である施錠し忘れを根本から解消できる設備といえます。

また、政府広報オンラインの情報によると、5分以内に侵入できなければ約7割の侵入者が諦めるとされており、物理的な鍵穴のないスマートキードアは時間的な抵抗力を高める効果が期待できます。

スマートキーの主な認証方式と特徴

スマートキーには複数の認証方式があり、それぞれ使い勝手と防犯レベルが異なります。

注文住宅では複数の認証方式を組み合わせて搭載したモデルが主流です。

認証方式	特徴	こんな世帯に向いている
リモコンキー	ポケットやバッグに入れたまま施解錠可能	荷物が多い子育て世帯
カードキー	ICカード1枚で操作。紛失リスクがある	シンプルな操作を好む方
テンキー	暗証番号を入力して解錠。合鍵不要	子どもや来客に番号を伝えやすい
スマートフォン	アプリで遠隔操作・施錠確認が可能	スマートホーム連携をしたい方
生体認証（指紋・顔）	鍵もスマホも不要。精度が高い	最高水準の利便性を求める方

注文住宅のドアメーカーとして広く採用されているLIXILとYKK APはいずれも複数の認証方式に対応したスマートキーを展開しています。

LIXIL はリモコン・カードキー・テンキー・スマートフォン連携を組み合わせたファミロックシリーズ、YKK APはスマートコントロールキーシリーズをラインアップしており、顔認証対応の最上位モデルも用意されています。

新築時搭載と後付けのコスト比較

スマートキーの導入コストは、新築時にドアと一体で設置するか、既存ドアに後付けするかで大きく異なります。

導入方法	費用の目安	特徴
新築時にドア一体型で設置	オプション費用1万〜5万円程度が目安	メーカー純正で防犯性・耐久性が最高水準
既存ドアへの後付け（国内メーカー品）	本体＋工事費で15万〜30万円程度	ドア本体の交換が伴う場合あり
後付けスマートロック（海外・汎用品）	1万〜5万円程度	工事不要だが防犯性や耐久性に差がある

新築時にハウスメーカー・工務店を通じてドアと一体で設置する場合、スマートキー機能はオプション扱いとなることが多く、追加費用は比較的抑えられます。

後から国内メーカー純正品に変更しようとすると、ドア本体の交換を伴う場合があり、費用が大幅に増加します。

利便性と防犯性の両立を求めるなら、新築設計の段階でスマートキー搭載を確定させておくことが合理的です。

注意点とデメリット

スマートキーには知っておくべき注意点が3点あります。

1点目は電池切れと締め出しのリスクです。

電池式のスマートキーは電池残量がなくなると通常の施解錠ができなくなります。

国内メーカーのモデルには非常用の手動キーが内蔵されているものが多く、電池切れ時も物理キーで対応できます。

2点目はオートロックによる閉め出しです。

オートロック機能を設定している場合、スマートフォンや鍵を室内に置いたまま外に出てしまうと施錠されて入れなくなります。

テンキーをあわせて設置しておくと、万一の場合でも暗証番号で入室できるため安心です。

3点目はコストと修理費用です。

電子部品を含むため、故障時の修理費は物理錠と比べて高くなる傾向があります。

メーカー保証期間と延長保証の内容を購入前に確認しておくとよいでしょう。

宅配ボックスとは、不在時でも宅配業者が荷物を投函できる施錠式の収納ボックスです。

受取人が在宅していなくても荷物を安全に受け取れるため、再配達の手間をなくし、配達員と対面する必要もなくなります。

宅配ボックスの重要性は、国土交通省の調査データが裏付けています。

国土交通省の宅配便再配達実態調査によると、2025年10月時点の大手宅配事業者6社の再配達率は8.3%で、緩やかな改善傾向にあるものの、依然として10個に1個近くが再配達となっています。

政府は令和6年度の目標として再配達率6%を掲げましたが達成には至らず、宅配ボックスや置き配の普及が引き続き課題とされています。

共働き世帯や日中不在が多い家庭にとって、宅配ボックスは生活動線を根本から改善できる設備といえます。

戸建て向け宅配ボックスの4つのタイプ

戸建て住宅に設置できる宅配ボックスには、設置方法と機能の違いで4つのタイプがあります。

タイプ	特徴	費用目安（工事費込み）	新築時のみか
据え置き型	スペースがあれば後付け可能。コスト最安	5万〜15万円	後付けも可
壁埋め込み型	門袖・外壁に組み込む。デザイン性・防盗性が高い	10万〜25万円	新築・外構工事時推奨
機能門柱一体型	ポスト・表札・インターホンと一体化。玄関まわりをすっきりまとめられる	15万〜40万円	新築・大規模外構工事時推奨
ポール型	単体ポールで自立。外構スペースが広い場合に有効	10万〜20万円	後付けも対応可

注文住宅の外構設計と同時に進める場合は、機能門柱一体型か壁埋め込み型が仕上がりの美しさと防犯性の面で優れています。

いずれも基礎工事や配線工事を外構工事と同時施工することで費用を抑えられるため、新築外構の計画段階で検討することをおすすめします。

後から据え置き型を追加する場合は比較的容易ですが、玄関ポーチの土間への固定工事（アンカー工事）を行わないと盗難リスクが残ります。

設置場所と固定方法はあらかじめ外構業者に相談するとよいでしょう。

機械式と電気制御式の違い

宅配ボックスの鍵の仕組みには、機械式と電気制御式の2種類があります。

戸建て住宅では電気配線が不要な機械式が主流です。

機械式はダイヤル錠や暗証番号でロックを行うタイプです。

電源が不要で故障が少なく、配線工事なしで設置できます。

パナソニックのコンボシリーズが戸建て向けとして広く普及しており、据え置き・壁付け・ポール・機能門柱への取り付けなど豊富な設置パターンに対応しています。

電気制御式はスマートフォンと連動してリモートで状態確認や施解錠ができるタイプです。

LIXILのスマート宅配ポストなどが代表例で、配達通知をスマホで受け取ったり、外出先から入庫確認ができる機能を持ちます。

利便性は高い反面、電気配線工事が必要なため、設置コストが機械式より高くなります。

選ぶ際の重要ポイント3点

宅配ボックス選びで失敗しないために、以下の3点を設計段階で確認しておくことが重要です。

1点目は容量の確認です。

Amazonや楽天などのEC利用頻度が高い家庭では、ペットボトル24本入りのケースや大型家電の外箱が届くこともあります。

標準サイズの宅配ボックスに入らない荷物は宅配ボックスを利用できないため、自分がよく注文する商品のサイズを基準に容量を選ぶとよいでしょう。

2点目は荷物の取り出し方向です。

前入れ・前出しタイプは配達員と受取人の両方が正面からアクセスするため、設置スペースが限られる場合に向いています。

前入れ・後ろ出しタイプは、壁埋め込みで外側から投函して室内や敷地内から取り出せる設計が可能なため、防犯性と利便性が両立します。

3点目は配達員の操作のしやすさです。

複雑なロック機構や案内表示のない宅配ボックスは、配達員が操作方法を把握できずに使ってもらえないケースがあります。

操作説明シールの貼り付けや、シンプルな施錠機構の製品を選ぶことで、実際に活用される確率が高まります。

乾太くんとは、リンナイが製造・販売するガス衣類乾燥機のブランド名です。

ガスのパワフルな温風で衣類を乾燥させるため、電気式乾燥機の約3分の1の時間で乾燥が完了します。

リンナイの公式情報によると、2023年には累計販売100万台を突破し、年間販売台数が従来の約2万台から12万台へと急増するなど、近年の住宅設備において最も注目度の高い製品のひとつです。

電気式との乾燥時間の差は、日々の家事に大きな影響を与えます。

5kgの洗濯物を乾燥させる場合、乾太くんは約52分で完了するのに対し、電気ヒーター式では約280分、電気ヒートポンプ式でも約160分かかります。

毎日使えば月に約60時間の時間短縮になる計算で、共働き世帯や子育て世帯が家事の負担軽減を実感しやすい設備です。

乾燥性能と仕上がりの特徴

乾太くんが高い支持を得ている理由のひとつが、仕上がりのふんわり感です。

約80度のパワフルな熱風が繊維を根元から立ち上げるため、タオルや綿素材の衣類がふっくらと仕上がります。

電気式の乾燥では繊維が寝た状態のまま乾燥するため、洗濯を繰り返すほどゴワつきやすくなりますが、乾太くんはこの点が大きく異なります。

また、高温乾燥による除菌効果も注目されています。

生乾き臭の原因菌であるモラクセラ菌は高温に弱く、ガス乾燥の熱風で抑制できます。

花粉シーズンの外干し回避や、雨続きの梅雨時も関係なく乾燥できるという点も、日本の気候において高く評価される機能です。

機種の選び方と費用の目安

乾太くんはデラックスタイプとスタンダードタイプに大別され、乾燥容量は5kg・6kg・8kg・9kgのラインアップがあります。

リンナイ公式の希望小売価格は2026年3月時点で123,200円〜271,700円の範囲です。

タイプ	乾燥容量	おすすめ世帯
スタンダード 5kg	5kg	1〜2人世帯・一人暮らし
スタンダード 6kg	6kg	2〜3人世帯
デラックス 8kg	8kg	3〜4人世帯（ファミリー向け主力）
デラックス 9kg	9kg	4人以上の大家族・毎日大量に洗濯する世帯

導入にかかる総費用は、本体価格に加えて工事費・部材費が上乗せされます。

設置の総額目安は本体価格12万〜27万円に工事費・部材費が5万〜20万円程度加わり、合計15万〜30万円前後が一般的です。

ガス配管の新設や壁の穴あけが必要な場合は費用が上振れするため、複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。

新築時設置が圧倒的にコスト優位な理由

乾太くんは洗濯機と独立した設備であるため、設置には専用のガス栓・100V電源・屋外への排湿ダクトの3点が必要です。

新築時であれば間取り設計の段階でこれらの位置を最適化でき、配管経路を最短・最直線にすることで工事費を抑えられます。

後付けの場合は既存の壁に穴をあけて排湿ダクトを通す必要があり、ガス栓が離れた位置にある場合は配管延長工事も発生します。

ガス屋のつぶやきの情報によると、新築・リフォーム時に同時施工することで配管経路を最短化しやすく、総費用を抑えやすくなるとされています。

新築時に設置予定がなくても、将来の設置を見越して排湿口とガス栓の位置だけ確保しておくことを検討するとよいでしょう。

注意点とデメリット

乾太くんを選ぶ前に知っておくべき点が3点あります。

1点目は都市ガスまたはプロパンガスが引き込まれていることが前提という点です。

オール電化住宅では乾太くんを設置するためにガス引き込み工事が必要になり、費用と手続きが大幅に増加します。

オール電化を選ぶ場合は、電気ヒートポンプ式乾燥機との比較検討が合理的です。

2点目は設置スペースの確保です。

乾太くんは洗濯機の上に専用台で設置するケースが多いため、天井高や洗面脱衣室の広さを事前に確認しておく必要があります。

設計段階で洗面脱衣室の高さと奥行きを乾太くんの設置を前提に設計しておくと、後から困ることがありません。

3点目はデリケートな衣類には使用できないものがある点です。

ウールやシルク、一部のポリエステル製品など、高温乾燥に適さない素材の衣類は手洗い・陰干しが必要です。

全ての衣類を乾太くんで乾かせるわけではないため、洗濯ネットや洗濯表示の確認を習慣にしましょう。

全館空調システムとは、1台または複数台の空調機器とダクトを組み合わせ、リビング・寝室・廊下・脱衣所などの家全体を24時間365日均一な温度で管理するシステムです。

個室ごとにエアコンを設置する個別空調と異なり、室内のどこに移動しても温度差がほとんど生じない快適な住環境を実現します。

全館空調が重要視される背景には、住宅内の温度差と健康リスクの関係があります。

東京都健康長寿医療センター研究所の推計では、国内でヒートショック関連の入浴中急死が年間約17,000件とされており、室内の急激な温度変化が原因とされています。

全館空調は廊下・トイレ・脱衣所を含む家全体を常に一定温度に保つため、部屋間の移動による温度差を根本から解消できる設備です。

全館空調の3つの主なタイプ

全館空調には設備の種類と換気の組み合わせ方によって複数のタイプがあります。

注文住宅で選ばれる主要なシステムを以下の表で整理します。

タイプ名	仕組みの概要	主な採用ハウスメーカー例
ダクト式セントラル空調	大型空調機1〜2台をダクトで各部屋に接続	パナソニック ホームズ・住友林業など
Z空調	ビルトインエアコン＋全熱交換換気の組み合わせ	桧家住宅・アイ工務店など
ルームエアコン1台活用型（YUCACO等）	高断熱・高気密を前提にエアコン1台で全室管理	断熱性能の高い工務店系
床下空調・床下冷暖房システム	床下を空気のバッファとして利用し全室に分配	各地の高性能工務店

各タイプの特徴はシステムごとに大きく異なります。

ハウスメーカー独自の全館空調は、そのメーカーの断熱・気密性能と一体で設計されているため、他社ハウスメーカーには採用できない点に注意が必要です。

工務店系の場合はビルダーフリーの汎用システムから選べる場合もあります。

費用の全体像

全館空調の導入に必要な費用は、初期費用・ランニングコスト・メンテナンス費の3つで構成されます。

パナソニック ホームズの解説によると、35〜40坪程度の4LDKの住宅に全館空調を導入する場合の初期費用は100万〜300万円程度が相場で、個別エアコンを複数台設置する場合（約25万〜50万円）と比べて大幅に高くなります。

費用項目	全館空調の目安	個別エアコン複数台との比較
初期導入費	100万〜300万円	25万〜50万円（5台想定）
月々の電気代	1万〜3万円	使用状況により変動
年間メンテナンス費	1万〜3万円（定期点検・フィルター交換）	基本不要
機器更新費（15〜20年後）	40万〜100万円	1台5万〜10万円程度

月々の電気代はパナソニック ホームズの情報によると1万〜3万円程度で、年間10万〜40万円の範囲とされています。

個別エアコンと比べた電気代の有利不利は、住宅の断熱性能・家族の生活パターン・地域の気候によって異なるため、単純な比較は難しい状況です。

全館空調と住宅性能の密接な関係

全館空調は住宅の断熱・気密性能と切り離して考えることができません。

断熱性能が低い住宅に全館空調を設置しても、外気の影響を受けて温度を保てず、電気代が大幅に増加します。

全館空調の効果を最大限に発揮させるためには、省エネ基準を上回る断熱性能が前提条件となります。

断熱性能の目安となるUA値について、環境省はZEH基準として地域によって異なる数値を定めていますが、全館空調との組み合わせを前提とする場合はHEAT20のG1〜G2グレード（UA値0.26〜0.46程度）を目指す設計が推奨されます。

断熱性能とのセットで検討することで、電気代を抑えながら快適な室内環境を実現できます。

注意点とデメリット

全館空調を選ぶ前に把握しておくべき点が3点あります。

1点目は後付けがほぼ不可能という点です。

ダクトを天井裏や壁内に通す構造のため、建築後の後付けは実質的に難しく、新築設計時にしか導入できない設備の代表格です。

2点目は部屋ごとの細かな温度調整の制限です。

家全体を1つの空間として温度管理するため、個人の好みによる部屋ごとの大幅な温度差設定は難しい場合があります。

家族に極端な暑がり・寒がりがいる場合は、運用方法を事前に検討しておくとよいでしょう。

3点目はリフォームへの制約です。

ダクトが天井裏に張り巡らされているため、将来の間取り変更や大規模リフォームの際に追加費用が発生することがあります。

長期的な住まい方の計画と合わせて導入を判断するとよいでしょう。

太陽光発電システムとは、屋根に設置した太陽光パネルで太陽の光エネルギーを電気に変換し、自家消費および売電に活用する設備です。

蓄電池は昼間に発電した余剰電力を蓄えておき、夜間や曇天時・停電時に使用できるようにする機器で、太陽光発電と組み合わせることで自家消費率を大幅に高められます。

電気料金の高騰が続く中、太陽光発電と蓄電池の組み合わせによる経済効果が注目されています。

一般的な4〜5人家族の住宅に5kWの太陽光発電を設置した場合、年間発電量は約5,500kWhが目安となります。

自家消費率を30〜40%と仮定すると、電気料金を30円/kWhで試算した場合に年間50,000〜70,000円程度の電気代削減効果が期待できます。

さらに蓄電池を組み合わせることで自家消費率が高まり、削減効果が年間8万〜10万円以上に達する世帯もあります。

2026年の費用相場と制度の変更点

経済産業省の調達価格等算定委員会のデータによると、2026年度の住宅用太陽光発電の設置費用は1kWあたり新築28.9万円（全国平均）が相場です。

一般的な設置容量5kWの場合、設置費用の目安は約145万円となります。

売電制度については、2025年10月以降の申請分から新しいFIT制度が適用されており、住宅用（10kW未満）の売電価格は最初の4年間が24円/kWh、その後の6年間が8.3円/kWhに設定されています。

初期の4年間に売電単価を高く設定することで、投資回収を早める仕組みです。

蓄電池の費用については、経済産業省の定置用蓄電システム普及拡大検討会の資料によると、2023年時点の住宅用蓄電システムの価格水準は11.1万円/kWh（設備費）でした。

一般家庭で多く選ばれる7〜10kWhクラスの蓄電池は、工事費込みで140万〜300万円程度が目安となります。

以下の表で、太陽光発電と蓄電池を組み合わせた場合の総費用感を整理します。

設備構成	費用の目安	効果
太陽光発電5kW（単体）	140万〜165万円	年間電気代削減5万〜7万円＋売電収入
蓄電池7〜10kWh（単体後付け）	140万〜300万円	自家消費率向上・停電時の電力確保
太陽光5kW＋蓄電池（同時設置）	250万〜400万円	年間8万〜15万円削減効果・工事費節約

太陽光発電と蓄電池は同時設置が経済的です。

個別に設置するより工事費を抑えられるうえ、ハイブリッドパワーコンディショナを1台にまとめることで設備コストの削減も見込めます。

注文住宅での設置タイミングと注意点

太陽光発電は後付けでも設置できますが、新築時と比べていくつかの制約があります。

屋根材の種類・傾斜角度・方角によって発電効率が変わるため、新築設計段階から屋根の形状を太陽光パネルの設置に最適化しておくことが重要です。

南向きの切妻屋根や片流れ屋根が最も効率よく発電できます。

補助金については、2026年度はみらいエコ住宅2026事業を中心に国の支援が継続されています。

子育て世帯・若者夫婦世帯を対象にした新築支援が主軸で、ZEH水準の住宅には補助金が上乗せされる仕組みです。

加えて、蓄電池についても国の定置用リチウムイオン蓄電池導入支援事業費補助金として1kWhあたり34,500円が支給される場合があります。

自治体独自の補助金と組み合わせることで、総費用を大幅に抑えられる可能性があります。

注意点としては、太陽光発電の発電量が設置場所の日照条件に大きく依存することです。

北向き屋根・周辺建物の影・積雪地域など条件によっては、シミュレーション通りの発電量が得られないケースがあります。

事前にシミュレーションツールや施工業者の試算を複数社で比較してから判断するとよいでしょう。

浴室乾燥機とは、浴室の天井に埋め込まれた設備で、暖房・乾燥・換気・涼風の4つの機能を備えた住宅設備です。

天候に左右されずに洗濯物を乾かせることに加え、浴室の暖房によるヒートショック対策と、乾燥機能による浴室のカビ抑制という3つの効果を1台でカバーできる点が高く評価されています。

ヒートショックは、東京都健康長寿医療センター研究所の推計で国内の年間急死者数が約17,000人とされており、特に浴室の温度差が大きい冬場に発生リスクが高まります。

浴室乾燥機の暖房機能で入浴前に浴室を温めておくことで、脱衣所と浴室の温度差を縮め、ヒートショックのリスクを抑える効果が期待できます。

電気式とガス式の違い

浴室乾燥機には電気式とガス温水式の2種類があり、ランニングコストと初期費用が大きく異なります。

比較項目	電気式	ガス温水式
初期費用（本体＋工事費）	7万〜15万円	15万〜30万円
乾燥時間の目安（2kg）	約2時間	約1時間
1回あたりの電気代目安	約60〜80円	電気代は少ないがガス代が別途発生
オール電化との相性	良好	不向き
後付けのしやすさ	比較的容易	給湯器工事が必要

電気式はユニットバスへの後付けが比較的容易で、ミズテックや交換できるくんなどの施工業者によると工事費込み7万〜15万円が目安です。

乾燥時間が長めなため、毎日大量に使う家庭では電気代が月に4,000円〜6,000円程度かかる場合もあります。

ガス温水式はパワフルで乾燥時間が電気式の約半分と短く、浴室暖房の立ち上がりも早い点が強みです。

ただし初期費用が高く、ガス給湯器との接続工事が必要なため、新築時から計画的に設計する必要があります。

東京ガスの試算では、電気式浴室乾燥機を4時間使用した場合に1回あたり約142円の電気代がかかり、同じ使い方を月31日続けると月4,400円程度になります。

使用頻度と目的に合わせて熱源を選ぶことが、ランニングコストを抑えるポイントです。

浴室のカビ対策としての役割

浴室乾燥機は衣類乾燥だけでなく、浴室のカビ管理においても重要な役割を担います。

入浴後の高湿度状態が続くことでカビの繁殖条件が整うため、乾燥機能で浴室内の湿気をすばやく除去することが有効です。

換気モードと乾燥モードを正しく使い分けることが大切で、入浴直後は換気モードで蒸気を排出し、その後乾燥モードに切り替えることで効率よく浴室を乾かせます。

乾燥モードを1〜2時間使用した後に換気を継続することで、カビの発生を抑制しやすくなります。

注意点とデメリット

浴室乾燥機を導入する前に把握しておくべき点が2点あります。

1点目は電気代の上昇リスクです。

浴室乾燥機を毎日衣類乾燥に使う場合、年間の電気代は25,000円〜65,000円程度かかる計算となります。

乾太くんと比較すると乾燥能力は劣るため、洗濯物の量が多い家庭では乾太くんとの併用や使い分けを検討するとよいでしょう。

2点目はフィルターの定期清掃が必要な点です。

フィルターが目詰まりすると乾燥効率が低下し電気代が増加するため、月に1回程度の清掃が推奨されています。

また、機器本体の寿命は約10年が目安で、交換費用として7万〜15万円程度を将来の費用計画に含めておくとよいでしょう。

場所別に見る注文住宅のおすすめ設備

注文住宅の設備選びは、キッチン・浴室洗面・トイレ・玄関外構・リビングの場所ごとに優先すべき設備が異なります。

ランキング形式では全体の人気度が基準になりますが、実際の設備選びは家族の生活動線や使い方に応じた場所ごとの検討が欠かせません。

後から変更しにくい設備を場所ごとに整理しておくことで、設計打ち合わせの際に漏れなく確認できます。

キッチンのおすすめ設備

キッチンで優先すべき設備は、食洗機・タッチレス水栓・パントリーの3点です。

毎日の調理と片付けの動線に直結するエリアであり、家事時間の削減効果が最も体感しやすい場所でもあります。

キッチンの設備選びで特に重要なのは、施工後の変更が困難なものを新築時に確定させておくことです。

食洗機は配管・電源の確保が必要で後付けコストが大幅に増し、パントリーは間取りに関わるため建築後の設置が難しくなります。

タッチレス水栓はコンセント式を選ぶ場合にシンク下の電源が必要なため、設計段階での確認が不可欠です。

以下は、キッチンに設置する際の優先度を整理した目安です。

設備名	新築時限定	優先度	主な理由
ビルトイン食洗機（深型）	一部あり	最高	後付けで2〜3倍のコスト増
パントリー（ウォークイン・スルー）	○	最高	間取り変更が必要
タッチレス水栓（コンセント式）	推奨	高	新築時に電源確保で費用節約
IHクッキングヒーター	–	中	後付け可能
レンジフード（自動洗浄タイプ）	–	中	後付け可能だが施工が簡便

特にパントリーはウォークスルータイプであれば玄関からキッチンへの買い物動線を確保でき、食材管理と家事効率の両方が改善されます。

間取りを決める段階で優先的に検討しておくことをおすすめします。

浴室・洗面のおすすめ設備

浴室と洗面まわりで優先すべき設備は、浴室乾燥機・乾太くん（ガス衣類乾燥機）・ミラーキャビネット一体型洗面台の3点です。

毎日複数の家族が使う水まわりは、清潔性・利便性・安全性のバランスが重要なエリアです。

浴室乾燥機はユニットバスと同時施工することで設置費用を抑えられます。

ガス温水式を選ぶ場合は給湯器との配管接続が必要なため、新築時の設計段階で確定させておく必要があります。

乾太くんは洗面脱衣室の天井高と奥行きの確保が前提です。

洗濯機の上に専用台で設置するため、建築時から天井高と棚の位置を乾太くんの設置を前提に計画することで、後から苦労せずに対応できます。

また、ガス栓と100V電源・排湿ダクト口の3点を新築時に設置場所の近くに確保しておくだけで、将来の後付けコストを大幅に抑えられます。

洗面台についてはミラーキャビネット一体型が収納力と使い勝手の面で優れており、歯ブラシ・洗面用品・薬品類の収納が一か所に集まるため洗面台まわりがすっきりします。

造作洗面台は費用が高くなりますが、デザインや収納のカスタマイズ性が高く、リビングから見えるオープンな洗面スペースには有効な選択肢です。

トイレのおすすめ設備

トイレで優先すべき設備は、タンクレストイレ・手洗い一体型カウンター・背面収納の3点です。

毎日複数回使う空間であるため、清潔を保ちやすい設備選びが満足度に直結します。

タンクレストイレはタンクがない分スペースが広く感じられ、掃除のしやすさでも優れています。

TOTOのネオレスト・LIXILのサティスなどが代表的な製品で、節水機能にも優れており1回の洗浄水量が従来品の約半分以下に抑えられているモデルもあります。

注意点として、タンクレストイレは水圧が低い地域では正常に動作しない場合があります。

設置前に水圧の確認を行い、必要に応じて加圧ポンプの設置を検討するとよいでしょう。

壁面収納やニッチ（壁のくぼみ）はトイレットペーパーのストックや掃除用品の置き場として機能します。

設計段階でニッチを計画しておくことで、後から収納棚を置く必要がなくなり、スッキリとした空間が保ちやすくなります。

玄関・外構のおすすめ設備

玄関と外構まわりで優先すべき設備は、スマートキー・宅配ボックス・センサーライトの3点です。

玄関は帰宅・外出のたびに使う場所であり、防犯・利便性・デザインが一体となって評価されるエリアです。

スマートキーは後付けでも設置できますが、ドアと一体型の国内メーカー品（LIXIL・YKK AP）を新築時に組み込むことで、防犯性と耐久性が最高水準になります。

後付けで交換する場合はドア本体の交換を伴うケースがあり、費用が大幅に増加します。

宅配ボックスは機能門柱一体型が最もデザイン性と防犯性を両立できます。

新築外構工事と同時に設置することで、配線と基礎工事をまとめて行えるため、単体で後付けするより費用を抑えられます。

センサーライトは玄関ポーチへの設置が基本で、来訪者を検知して自動点灯することで防犯効果と利便性を高めます。

夜間の帰宅時に手がふさがっていても自動点灯するため、荷物の多い日や雨の日の帰宅に特に便利です。

設備名	新築時の優位性	後付けの可否
スマートキー（国内メーカー一体型）	ドア同時施工でコスト最小	ドア交換が必要な場合あり
宅配ボックス（機能門柱一体型）	外構同時施工でコスト最小	後付けも可
センサーライト	電源の隠蔽配線が容易	後付けも可

リビング・その他のおすすめ設備

リビングとその他のエリアで優先すべき設備は、床暖房・コンセントの計画的配置・アクセントウォール（エコカラットなど）の3点です。

リビングは家族が最も長く過ごす場所であり、快適性と将来の使いやすさを見据えた設計が求められます。

床暖房はリビングに設置した場合の満足度が非常に高く、後付けになると配管工事とフローリング張り替えが必要になるため費用が大幅に増加します。

リビングへの設置を検討している場合は、新築設計段階で優先的に計画することが最善です。

コンセントの配置は設計段階で十分に検討しておくことが重要です。

後からコンセントを増設しようとすると壁を開口する必要があり、費用と手間が発生します。

一般的なリビングでは、テレビまわり・ソファ背面・掃除機の充電場所・エアコン位置など、生活動線を具体的にイメージして数と位置を決定するとよいでしょう。

アクセントウォールについては、エコカラット（LIXIL製の調湿・脱臭効果のある壁材）が近年多く採用されています。

室内の湿度を自動調整する機能があり、梅雨時や冬場の結露を抑える効果が期待できます。

後付けも可能ですが、インテリアとの一体感を高めるには新築時の施工が仕上がりに優れます。

省エネ・光熱費を下げる注文住宅の設備選び

注文住宅の光熱費を長期的に抑えるうえで最も効果が高い設備の組み合わせは、太陽光発電・エコキュート・高断熱仕様です。

この3点を省エネ性能の高い住宅に組み込むことで、電気代と給湯費の大幅な削減が期待できます。

省エネ設備の選択は、2026年度に実施されている国の補助金制度とも密接に関わります。

国土交通省・環境省が主体のみらいエコ住宅2026事業では、住宅性能に応じて補助額が3段階に設定されており、最大125万円の補助を受けられる場合があります。

設備選びと補助金制度を並行して検討することで、実質的な初期費用と長期ランニングコストの両方を最適化できます。

太陽光発電とエコキュートの組み合わせで光熱費はどう変わるか

太陽光発電とエコキュートを組み合わせることで、電気代と給湯費を同時に削減できる省エネ効果が実現します。

エコキュートは大気中の熱を利用するヒートポンプ方式で給湯を行うため、電気温水器と比べて一次エネルギー消費量を約70%削減できます。

従来は夜間の割安な電力でお湯を沸かすのが一般的でしたが、太陽光発電との連携が可能なおひさまエコキュートは昼間の発電電力を直接活用できるため、電力会社からの買電量をさらに削減できます。

5kWの太陽光発電を設置した家庭（年間発電量約5,500kWh）にエコキュートを加えることで、自家消費率が高まり年間の電気代削減効果が8万〜15万円に達するケースもあります。

太陽光単体での削減が5万〜7万円程度なのと比較すると、エコキュートとの組み合わせによる相乗効果は明確です。

HEMSとの連携でさらに効率化

HEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）を導入すると、太陽光発電のリアルタイム発電量に応じてエコキュートの沸き上げ時間を自動制御できます。

余剰電力が発生している時間帯だけ稼働させることで手動操作が不要になり、自家消費率をさらに高めることができます。

HEMSの初期費用は5万〜15万円程度が目安で、太陽光発電・蓄電池・エコキュートを同時設置する際にまとめて導入するとコストを抑えやすくなります。

ZEH住宅の補助金制度と活用できる省エネ設備

2026年度の新築住宅に使える国の省エネ補助金は、みらいエコ住宅2026事業と環境省ZEH補助金の2つが主軸です。

この2制度は原則として重複申請できないため、どちらを選択するかが資金計画の重要なポイントになります。

みらいエコ住宅2026事業では、住宅性能に応じて以下のように補助額が3段階に設定されています。

住宅区分	補助額（5〜8地域）	補助額（1〜4地域・寒冷地）	対象世帯
GX志向型住宅	110万円	125万円	全世帯
長期優良住宅	75万円	80万円	子育て・若者夫婦世帯
ZEH水準住宅	35万円	40万円	子育て・若者夫婦世帯

GX志向型住宅は世帯条件がなく全世帯が対象であることが最大の特長です。

高い省エネ性能が求められますが、その分補助額も最大となります。

長期優良住宅・ZEH水準住宅は子育て世帯または若者夫婦世帯（申請時点でどちらかが39歳以下）が対象で、世帯属性がこの条件に合わない場合はGX志向型住宅での申請を検討するとよいでしょう。

環境省のZEH補助金は、再生可能エネルギー設備（太陽光発電）の設置が必須条件で、通常ZEHが1戸あたり55万円・ZEH+が90万円の補助を受けられます。

なお、古家の解体を伴う建て替えの場合、みらいエコ住宅2026事業（長期優良住宅）では20万円の加算が設けられています。

自分の世帯条件と建て替え・新築の別に応じて、最も有利な申請ルートをハウスメーカーと相談して選択することが重要です。

全館空調と床暖房のコスパ比較

全館空調と床暖房は、注文住宅の暖房設備の二大選択肢です。

それぞれコスト構造・使い心地・メンテナンス要件が異なるため、家族のライフスタイルに合わせた選択が重要です。

比較項目	全館空調	床暖房（リビング温水式）
初期費用	100万〜250万円	60万〜100万円（LDKのみ）
年間電気代・光熱費目安	7万〜13万円	3万〜6万円（暖房期間のみ）
冷房機能	あり（冷暖兼用）	なし（暖房専用）
温度差の解消	全室均一（廊下・脱衣所も）	設置エリアのみ
後付けの可否	基本不可	基本不可
メンテナンス費	年1万〜3万円	不凍液交換10年に1回・3万〜5万円

コストパフォーマンスで比較すると、トヨタホームの試算では全館空調（ZEH以上の高断熱住宅）の年間電気代は7万2,000円〜12万6,000円程度で、同条件の個別エアコン複数台よりも電気代を抑えられる場合があります。

ただし全館空調は冷暖房の両方を1システムでカバーするため、夏用エアコンが別途不要という点でも経済的な優位性があります。

床暖房は快適性の評価が非常に高く、足元から均一に暖まるやわらかな暖かさはエアコンでは再現できません。

ただし冷房機能がないため夏のエアコン設備は別途必要となり、初期費用の合計では全館空調に近づくケースもあります。

在宅時間が長い家庭・シニアや子どもがいる家庭・ペットを飼っている家庭では全館空調の快適性が際立ちます。

一方、共働きで日中不在が多く冬場の暖房に特化したいという家庭には、床暖房と個別エアコンの組み合わせが合理的な選択肢です。

新築時にしか決められない設備を見落とすな

注文住宅の設備の中には、建築後に追加・変更しようとすると費用が数倍になるか、構造上ほぼ不可能になるものがあります。

こうした設備を新築時に見落とすと、後から後悔しても取り返しがつきません。

住宅は建築確認申請を行うと構造や主要設備の変更が原則できなくなります。

内装や壁紙のような仕上げ材は後から変更が可能ですが、配管・配線・断熱材・構造体に関わる設備は設計段階でしか決められない項目です。

この違いを理解しておくことが、後悔のない設備選びの出発点になります。

構造・配管に関わるため後から変更できない設備

構造・配管・断熱・換気に関わる設備は、建築後の変更がほぼ不可能か、非常に高コストになります。

以下はその代表的な設備です。

床暖房は、床下に温水パイプや電熱線を設置する構造上の工事を伴うため、フローリング張り替えを前提とした大規模リフォームなしには後付けが困難です。

パントリーのウォークイン・ウォークスルータイプは間取り変更を伴うため、建築後の設置は壁の解体・再施工が必要になります。

全館空調システムは天井裏にダクトを張り巡らせる工事が必要で、竣工後に新たに導入しようとするとほぼ全室の天井を開口する工事が発生します。

費用は初回設置の数倍になるケースがほとんどです。

外壁に面した防水コンセント・屋外水栓・ガス栓の位置も同様です。

外壁を貫通する工事はシーリング処理を含む専門工事が必要で、後から追加すると1か所あたり3万〜10万円程度かかります。

乾太くんの設置に必要なガス栓・排湿口・100V電源の3点は、洗面脱衣室の近くに新築時から確保しておくだけで、将来の後付け工事費を大幅に抑えられます。

以下の設備は、後から変更・追加するときのコスト増が特に大きい項目です。

設備	後付けで発生する主な工事	後付け追加コストの目安
床暖房（温水式）	フローリング全剥がし・配管新設	新築時比+20万〜40万円
ウォークインパントリー	壁解体・間取り変更・内装やり直し	後付けで25万〜80万円
全館空調システム	天井・壁全面開口・ダクト新設	後付けはほぼ不可能
太陽光発電（南向き設計）	屋根葺き替えが必要な場合あり	屋根形状によっては設置不可
乾太くん用ガス栓・排湿口	外壁貫通・ガス配管延長	1か所あたり3万〜15万円

新築時の工事と同時が圧倒的にコスト優位な設備

構造的に後付け不可ではないものの、新築時の同時施工と後付けで費用差が大きい設備がいくつかあります。

設計段階で採用するかどうかを迷っているなら、コスト差の観点から判断することをおすすめします。

ビルトイン食洗機は最も典型的な例です。

新築時にキッチンと同時に施工する場合は9万〜15万円程度で設置できますが、キッチン竣工後に後付けする場合は配管・電気工事が別途必要となり15万〜30万円まで増加します。

差額は最大20万円以上になることもあります。

宅配ボックス（機能門柱一体型）も同様です。

外構工事と同時に施工すれば基礎工事・配線が一括で処理できますが、後から単体で設置する場合は基礎打ち・コンクリート工事が単独費用となります。

スマートキーは、ドアと一体型の国内メーカー品を新築時から採用すれば標準的なオプション費用で設置できますが、後付けでドアを交換する場合は30万〜50万円の費用が発生します。

設備	新築時費用目安	後付け費用目安	コスト差
ビルトイン食洗機（深型）	9万〜15万円	15万〜30万円	最大+15万円
宅配ボックス（機能門柱）	15万〜40万円	20万〜50万円	最大+10万円
スマートキー（国内メーカー）	オプション1万〜5万円	ドア交換30万〜50万円	最大+40万円以上
太陽光発電5kW	140万〜165万円	150万〜180万円（既築）	最大+20万円

費用差が最も大きいのはスマートキーです。

ドアと一体型で設置するか後付けするかによって数十万円規模の差が生じます。

新築時のオプション選択で数万円を惜しんだ結果、後から数倍のコストを払うことになるケースが実際に多く発生しています。

後付け可能だが初期費用が大幅に上がる設備

後付けが技術的には可能でも、設置条件が整っていないと費用が跳ね上がる設備もあります。

これらは新築時に条件を整えておくかどうかで、将来のコストが大きく変わります。

タッチレス水栓のコンセント式は、シンク下に専用コンセントがないと配線工事が別途必要になります。

新築時にシンク下のコンセントを確保しておけば追加費用なしでコンセント式に変更できますが、配線なしの状態から後付けすると5,000円〜1万5,000円の電気工事費が発生します。

金額としては小さい差ですが、壁内の配線を隠蔽するか露出するかで仕上がりにも影響します。

パントリー内のコンセント・照明は、後から電気工事をすると5,000円〜1万5,000円程度かかるうえ、仕上げ壁に手を入れる必要が生じます。

電気ポット・除湿機・ウォーターサーバーなどをパントリーに置く予定があれば、設計段階でコンセントを確保しておきましょう。

蓄電池は太陽光発電と同時に設置すると工事費が節約でき、ハイブリッドパワーコンディショナを1台にまとめるコスト削減効果もあります。

太陽光発電設置後に蓄電池だけを後付けする場合は、パワーコンディショナの交換が必要になることがあり追加費用が発生します。

設備によっては技術的な後付けが可能でも、建物のデザインや仕上げとの一体感が失われることもあります。

埋め込み型の宅配ボックスや照明ニッチのように、新築時の造作工事でしか自然に仕上がらない設備は、後付けではコストだけでなく見た目の品質も下がる場合があります。

ライフスタイル別に選ぶおすすめ設備の優先順位

注文住宅の設備選びで最も重要な視点は、家族のライフスタイルに合わせた優先順位の判断です。

総務省の労働力調査によると、2024年の共働き世帯数は1,300万世帯に達しており、専業主婦世帯508万世帯の約2.6倍となっています。

家族構成や生活スタイルによって、最優先すべき設備は大きく変わります。

すべての設備を搭載しようとすれば予算はいくらあっても足りません。

自分の家族に本当に必要な設備を絞り込み、後付けが可能なものとそうでないものを分けて計画することが、後悔しない設備選びの基本です。

共働き・子育て世帯が優先すべき家事ラク設備

共働きで子育て中の世帯が最優先すべき設備は、食洗機・乾太くん・タッチレス水栓・宅配ボックスの4点です。

これらはいずれも毎日の繰り返し家事にかかる時間を直接削減できる設備です。

総務省統計局の社会生活基本調査では、日本の共働き夫婦の家事時間は先進国の中でも男性の担う割合が低い傾向にあることが示されています。

設備で家事時間を削減することは、家族全員のゆとりと生活満足度に直結します。

食洗機は毎食後の皿洗いから解放されるだけでなく、高温洗浄による衛生面のメリットも大きく、子どもがいる家庭では哺乳瓶や離乳食用食器の除菌にも有効です。

乾太くんは夜間に洗濯して翌朝には乾燥が完了する運用ができるため、天候を気にせず洗濯を回せます。

タッチレス水栓は料理中の汚れた手でも触れずに水を使えるため、キッチンの衛生管理が格段に楽になります。

宅配ボックスは日中不在が多い共働き世帯にとって必須の設備です。

国土交通省の調査では2025年10月時点でも再配達率が8.3%と依然高い水準にあり、再配達の手配にかかる手間とストレスは共働き世帯に集中しています。

設備名	共働き世帯での主な効果	後付け難易度
食洗機（深型）	毎食後の手洗い時間を削減	中（コスト2〜3倍増）
乾太くん	天候・時間に縛られない洗濯が実現	新築時推奨（ガス栓確保）
タッチレス水栓	料理中・育児中の衛生管理向上	比較的容易
宅配ボックス	再配達の手配ゼロ・荷物の安全保管	後付けも可

子どもがいる家庭ではさらに、テンキー付きスマートキーが有効です。

子どもが帰宅した際に親が不在でも、暗証番号で安全に入室できるため鍵を持たせる必要がなくなります。

シニア・老後を見据えた設備の選び方

老後の暮らしを見据えた場合に優先すべき設備は、全館空調または床暖房・浴室乾燥機（浴室暖房）・手すり下地・引き戸対応の4点です。

これらはいずれも身体機能の変化に対応し、長期にわたって安全・快適に暮らし続けるための設備です。

国土交通省は住宅施策の中でも高齢期に備えた住まいづくりを重要テーマとして掲げており、新築時にバリアフリー設計を取り入れておくことで、将来大がかりな改修をせずに住み続けられる可能性が大幅に高まります。

温度のバリアフリーは特に重要です。

東京都健康長寿医療センター研究所の推計では、国内でヒートショック関連の年間急死者数が約17,000人とされており、リビングと脱衣所・トイレの温度差が大きい住宅ではリスクが高まります。

全館空調や床暖房で家全体の温度を均一に保つことが根本的な対策となります。

手すりの下地補強は設置費用がほとんどかからない一方で、将来手すりが必要になった際に大幅な工事を不要にします。

玄関・廊下・浴槽まわり・トイレの4か所に下地を仕込んでおくだけで、将来の安全性が格段に高まります。

引き戸は開き戸と比べて開閉に必要なスペースが少なく、車いすや杖を使う際にも扱いやすいため、できる限り引き戸を採用することが長期的な住みやすさにつながります。

設備・仕様	シニア向けの効果	後付け難易度
全館空調または床暖房	ヒートショックリスクを根本から軽減	後付け基本不可
浴室乾燥機（暖房機能）	入浴前の浴室を暖め温度差を解消	比較的容易
手すり下地補強（4か所）	将来の手すり設置をスムーズに	新築時のみ低コストで対応可
室内ドアの引き戸化	開閉スペース不要・車いす対応	後付けは大掛かりな工事が必要

トイレは夜間に頻繁に使う場所となるため、寝室からの動線を短く設計することも老後の安全に直結します。

設計打ち合わせの段階から、将来の家族の身体変化を想定した動線計画を盛り込んでおくとよいでしょう。

二世帯住宅で特に検討したい設備

二世帯住宅では、世帯間の生活スタイルの違いに対応できる設備と、共用部分の利便性を高める設備の両方が重要です。

特に検討すべき設備は、独立したキッチン・水まわり設備の複数設置・インターホン連動スマートキー・防音設備の3点です。

二世帯住宅の形態には完全分離型・部分共用型・同居型の3パターンがあり、どのタイプを選ぶかによって必要な設備が大きく変わります。

完全分離型では上下階または左右でキッチン・浴室・洗面台・トイレを2セット設置する必要があり、設備費が単世帯の1.5〜2倍になることを念頭に予算計画を立てる必要があります。

部分共用型で最も多い失敗は、共用する設備の数と場所の設定を最初に十分に議論しないことです。

特に浴室と洗面台は生活時間帯が重なると使用のバッティングが発生しやすいため、共用か分離かは入居前に家族全員で合意しておくことが重要です。

インターホンは世帯間の連絡手段として、室内インターホン（親機・子機の設置）を新築時に設置しておくことで、玄関や来客の情報を両世帯で共有できます。

スマートキーと連動させることで、外出先からでも来客対応が可能になります。

防音設備は、上下分離型の二世帯住宅で特に重要です。

二世帯間の生活音トラブルは入居後の関係悪化の原因になりやすく、床の防音仕様（防音フロアリング・防音マット下地）や壁の遮音材は新築時にしか追加できないため、設計段階での採用が欠かせません。

防音等級については設計士に確認し、生活音のシミュレーションを行ったうえで仕様を決定することをおすすめします。

注文住宅の設備費用の相場と予算の組み方

注文住宅の設備費用の総額は、標準仕様の範囲内に収めれば100万円前後から、こだわりの設備をそろえると300万円を超えることもあります。

住宅金融支援機構のフラット35利用者調査によると、2024年度の注文住宅の建物費用（土地なし）の全国平均は3,936万円であり、そのうち設備費用は建物本体工事費の一部を構成しています。

設備費用で失敗しないためには、標準仕様とオプション仕様の違いを理解したうえで予算に優先順位をつけることが欠かせません。

ハウスメーカーによって標準仕様の内容は大きく異なるため、希望する設備が標準に含まれているかどうかを確認してから複数社を比較することが重要です。

設備オプション費用の平均総額と内訳

注文住宅のオプション費用の目安は、設備や内装を最小限に抑えた場合で100万円前後、性能向上やデザインにこだわる場合は300万円を超えることが珍しくありません。

特に断熱性能の強化・高性能な窓・全館空調などを採用すると、オプション費用が高額になりやすい傾向があります。

以下は、各エリアでオプション費用が発生しやすい設備と目安金額です。

エリア	設備・仕様	オプション費用の目安
キッチン	グレードアップ（天板・食洗機等）	20万〜100万円
リビング	吹き抜け・壁面収納・床暖房	80万〜250万円
外構	宅配ボックス・機能門柱・カーポート等	20万〜200万円
玄関	スマートキー・デザイン建具等	5万〜15万円
省エネ設備	太陽光発電・蓄電池	140万〜400万円
全館空調	システム導入費	100万〜250万円

外構費用は見落とされやすいコスト増の要因です。

外構はハウスメーカーの見積もりに含まれないケースが多く、後から確認して予算オーバーになる事例が頻繁に起きています。

契約前に外構費用の概算も含めた総額で比較することが、予算計画の精度を高めるうえで重要です。

オプション費用の平均はあくまで参考値であり、自分たちのライフスタイルと優先順位に応じて決めることが本質です。

日常生活に直結する設備（パントリー・宅配ボックス・食洗機）を優先したファミリーの実例では、オプション総額が当初の想定を上回っても入居後の生活満足度が高い傾向があります。

標準仕様とオプションの違いを確認する方法

注文住宅の標準仕様とは、ハウスメーカーや工務店が基本プランとして設定している設備・仕様のことで、追加費用なしで選択できる範囲です。

オプション仕様は標準仕様に含まれない設備を追加・変更する際に追加費用が発生するものです。

標準仕様の内容はハウスメーカーによって大きく異なります。

あるメーカーでは食洗機が標準仕様に含まれているのに対し、別のメーカーではオプション扱いになることがあります。

希望する設備が標準に含まれているかどうかを確認せずに複数社を比較すると、見積もり金額の差が設備の差なのか価格設定の差なのかが判断できなくなります。

標準仕様の確認は以下の手順で進めることをおすすめします。

まず標準仕様書（仕様一覧表）をもらい、キッチン・浴室・トイレ・洗面台のメーカー名・シリーズ名・グレードを確認します。

次に、希望する設備が標準に含まれていない場合のオプション費用を個別に確認します。

最後に、全社の見積もりを本体価格だけでなく標準仕様＋オプション費用の合計額で比較します。

標準仕様のグレードを下げてコストダウンを図ろうとする場合、注意が必要です。

標準仕様の設備はハウスメーカーが一括発注することで単価を抑えているため、グレードを下げた設備に変更するとかえって費用が高くなるケースがあります。

コスト削減を目的とした場合は、グレード変更よりも不要な設備を削除する方向で検討するとよいでしょう。

予算オーバーを防ぐ設備の優先順位の決め方

設備の予算オーバーを防ぐために最も有効な方法は、契約前に希望設備の優先順位を3段階に分けて整理することです。

後から追加・変更がしやすい設備とそうでない設備を明確に分けることで、本当に新築時に確保すべきものが見えてきます。

優先順位の整理は以下の3段階で行うとスムーズです。

1段階目は絶対に新築時に確保すべき設備です。

構造・配管・断熱に関わるもの、後付けが困難または費用が大幅に増えるものが該当します。

床暖房・ウォークインパントリー・全館空調・乾太くん用ガス栓・外構一体型の宅配ボックスがこのカテゴリに入ります。

予算が厳しくても、このカテゴリは削らないことが後悔しない家づくりの原則です。

2段階目は予算に余裕があれば優先的に採用すべき設備です。

後付けが可能だが新築時の方がコストを抑えられるものです。

太陽光発電・蓄電池・スマートキー・タッチレス水栓などがこのカテゴリに入ります。

3段階目は後から追加しても大きな差が出ない設備です。

照明・カーテン・エアコン・表札・宅配ボックス（据え置き型）などが該当します。

資金に余裕がない段階では、このカテゴリを後回しにしても生活に大きな支障は出ません。

予算を組む際は本体価格・オプション費用・外構費用の3つを合算した総額で計画し、住宅ローンの借入額シミュレーションに反映させることが重要です。

契約後にオプションを追加すると手数料が発生したり工事期間が延びる場合があるため、契約前に希望設備を確定させておくことが費用コントロールの鍵となります。

注文住宅の設備選びでよくある質問

注文住宅の設備選びに関してよく寄せられる質問に回答します。

設備を決める前に確認しておくべき基本的な疑問から、費用・タイミング・省エネ補助金まで、5つのテーマでお答えします。

Q設備はいつまでに決める必要がありますか

A

設備の決定期限は設備の種類によって異なりますが、ユニットバス・キッチン・全館空調など構造に関わる設備は着工前（建築確認申請前）に確定させる必要があります。

浴室は着工前の確定が必須です。

ユニットバスは基礎工事が進む前に発注する必要があるため、着工前の段階で仕様を確定しておかなければなりません。

全館空調・床暖房・パントリーも間取りや配管計画に関わるため、建築確認申請前に決める必要があります。

内装仕上げ（壁紙・床材）やキッチンの一部設備は、大工工事が完了する前であれば変更が可能なケースがありますが、ハウスメーカーによって対応が異なります。

設備の確定スケジュールについては、担当者に具体的な締め切り日を確認しておくことをおすすめします。

後から後悔が多いのは、着工後に変更したいと思っても対応できなかったケースです。

あとで考えようと先延ばしにすると、気づいたときには変更の期限を過ぎているという状況になりがちです。

打ち合わせのスケジュールが決まったら、各設備の確定期限を担当者に一覧で共有してもらうことを強くおすすめします。

Q標準仕様とオプションはどう見分けますか

A

標準仕様は追加費用なしで選べる設備・仕様の範囲であり、オプションは標準仕様を変更・追加する際に費用が加算されるものです。

標準仕様の内容はハウスメーカーや工務店ごとに異なります。

キッチンについては設備のメーカー名・シリーズ名・グレードを確認し、食洗機・レンジフード・天板の素材が標準に含まれているかを確認することが基本です。

浴室は浴槽の素材・換気乾燥暖房機の有無、トイレはウォシュレットのグレード・手洗い器の有無を確認するとよいでしょう。

標準仕様と希望仕様を比較する際は、複数社に同じ条件でオプション費用を含めた見積もりを取ることが重要です。

A社の本体価格がB社より安く見えても、A社では食洗機がオプション（10万円追加）になっているという場合、最終的な費用はB社の方が安くなることがあります。

標準仕様書を必ず受け取り、希望設備との差異をリスト化して比較することをおすすめします。

Q後悔が多い設備の傾向は何ですか

A

後悔が多い設備の傾向は大きく2パターンあり、採用しなかったことへの後悔と、採用したものの使い勝手に不満があるケースです。

採用しなかったことへの後悔で最も多いのは、コスト削減のために省いた設備が入居後に必要だとわかったケースです。

パントリーを省いたためにキッチン周りが常に散らかる、乾太くんを設置しなかったためにガス栓を後付けで高額な工事費が発生したといった事例が多く見られます。

採用したものの後悔が多い設備としては、浅型の食洗機（フライパンが入らずほとんど使わない）・使いにくい位置に設置したセンサーライト・高さが合わなかった洗面台などが挙げられます。

これらはショールームで実際に使ってみることで防ぎやすくなります。

また、設備ではなく配置の問題で後悔するケースも少なくありません。

コンセントの数が足りない・位置が悪くて使えないという声は特に多く、生活動線を具体的にシミュレーションしながら配置を決めることが重要です。

Q設備の保証期間はどのくらいですか

A

住宅設備の保証期間はメーカーと設備の種類によって異なりますが、一般的には本体保証が1〜2年、主要部品の保証が5〜10年が目安です。

代表的な設備の保証期間は以下のとおりです。

食洗機は本体保証1〜2年、主要電気部品5年が多いです。

ユニットバスは本体保証1〜2年、浴槽や防水パンなどは10年保証が設定されているケースがあります。

給湯器・エコキュートは本体保証2年、主要機能部品5〜10年が一般的です。

ハウスメーカーや工務店が独自の延長保証を提供している場合もあります。

メーカー保証は製品の初期不良に対応するものですが、ハウスメーカーの延長保証は施工も含めた保証となるため、内容が異なります。

保証の範囲（部品代・労務費・出張費の扱い）を契約前に確認しておくことをおすすめします。

太陽光発電システムについては、パネル本体の出力保証が25年、製品保証が10〜15年が主流です。

蓄電池は本体保証10年が標準的です。

省エネ設備は初期投資が高いため、保証期間と内容を購入前に必ず確認してください。

Q省エネ設備に使える補助金は2026年も続きますか

A

2026年度も複数の省エネ設備補助金制度が継続しており、太陽光発電・蓄電池・エコキュートなどを対象に国と自治体が支援を行っています。

主な2026年度の補助金制度は以下のとおりです。

みらいエコ住宅2026事業は国土交通省・環境省が主体で新築住宅を対象とし、住宅性能に応じてGX志向型住宅が110万〜125万円・長期優良住宅が75万〜80万円・ZEH水準住宅が35万〜40万円の補助を受けられます。

環境省のZEH補助金は太陽光発電を含む高性能住宅に対して55万〜90万円の補助が設定されています。

蓄電池については国の定置用リチウムイオン蓄電池導入支援として1kWhあたり34,500円の補助があります。

補助金制度は予算の上限に達した時点で受付が終了するため、申請時期が重要です。

2026年9月30日までの申請が必要なケースがあるなど、制度ごとに申請期限が異なります。

最新の申請状況はみらいエコ住宅2026事業の公式サイトと各ハウスメーカーに確認することをおすすめします。

なお、みらいエコ住宅2026事業と環境省ZEH補助金は原則として重複申請ができません。

どちらの制度を申請するかは、住宅の性能計画と補助額を比較したうえでハウスメーカーと相談して決定することが重要です。

参考資料